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分子生物学的手法を応用した小児歯科における感染性心内膜炎の臨床的細菌学的疫学研究

研究課題

研究課題/領域番号 18592245
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 矯正・小児系歯学
研究機関長崎大学

研究代表者

西口 美由季  長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 助教 (10253676)

研究分担者 藤原 卓  長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 教授 (00228975)
星野 倫範  長崎大学, 医学部・歯学部附属病院, 講師 (00359960)
釜崎 陽子  長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 助教 (30253678)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,630千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 330千円)
2007年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2006年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード感染性心内膜炎 / 歯科治療 / 微生物群集解 / DGGE法 / rodA遺伝子 / 微生物群集解析 / 感染症心内膜炎 / アンケート調査 / 口腔最近叢
研究概要

1.歯科治療と感染性心内膜炎(IE)の関連性についてのアンケート調査:歯科治療とIEの関連性を解明するために、800名の日本小児歯科学会認定医に対してアンケート調査を行った。その結果、小児歯科医はIEに対する関心を高くもっている一方で、先天性心疾患の患児の観血的な歯科治療に対しては、リスクの多少に関わらず盲目的な抗菌薬(多くはサワシリン)の予防投与を行う傾向が示唆された。また、今回の調査ではIEの発症率は2.7%で、歯科処置が必ずしもその原因とはいえない傾向が示されたものの、発症例では投与された抗菌薬の量がやや低量である傾向も示唆された。
2.歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための微生物群衆解析法の確立:歯科治療とIEの因果関係を明らかにするための手段として、本年度はrod shape determining protein遺伝子(rodA)遺伝子を用いたDGGE法による微生物群衆解析法の開発を行った。まず、ヒトロ腔内から検出される可能性の高い口腔連鎖球菌の標準菌株全27株を選択し、PCR法でrodA遺伝子を増幅した。PCRで使用したプライマーと同じものを用いて増幅産物をダイレクトシークエンスし、その塩基配列を決定した。次に得られた連鎖球菌標準菌株のrodA遺伝子に関する遺伝系統解析を行うとともに、そのGC含有率からTm値を算出し、DGGE法におけるの各菌種毎の泳動パターンに差異が検出できるようなDNAの変性条件(尿素の濃度、泳動温度)を決定した。この条件下で連鎖球菌標準菌株全27株のrodA遺伝子増幅断片を電気泳動し、菌種毎の泳動パターンをプロファイリングした。これにより、唾液から直抽出した細菌DNAをテンプレートに増幅した遺伝子断片の泳動パターンと上記の標準株の泳動パターンの比較により、網羅的に唾液中の微生物群衆を解析することが可能となった。

報告書

(3件)
  • 2007 実績報告書   研究成果報告書概要
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2008

すべて 雑誌論文 (2件)

  • [雑誌論文] 感染性心内膜炎(IE)の予防におけるAmerican Heart Associationの新たな(2007年度AHAガイドライン)勧告をうけて2008

    • 著者名/発表者名
      西口 美由季、星野 倫範、藤原 卓
    • 雑誌名

      小児歯科臨床 13巻1号

      ページ: 75-81

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要
  • [雑誌論文] Have a new(2007 AHA guideline) advice of American Heart Association in the infective endocarditis(IE) prevention2008

    • 著者名/発表者名
      Nishiguchi, M., Hoshino, T., Fujiwara, T
    • 雑誌名

      Japanese journal of clinical dentistry for children 13, 1

      ページ: 75-82

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
    • 関連する報告書
      2007 研究成果報告書概要

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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