| 研究課題/領域番号 |
18592316
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
基礎看護学
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
中尾 久子 九州大学, 大学院・医学研究院, 教授 (80164127)
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| 研究分担者 |
大林 雅之 東洋英和女学院大学, 教授 (50176989)
家永 登 専修大学, 大学院・法学研究科, 教授 (30265706)
樗木 晶子 九州大学, 大学院・医学研究院, 教授 (60216497)
赤林 朗 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (70221710)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2008
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| 研究課題ステータス |
完了 (2008年度)
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| 配分額 *注記 |
3,940千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 540千円)
2008年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2007年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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| キーワード | 看護倫理 / 倫理委員会 / 症例コンサルテーション / 看護職者 / 組織的対応 / 医療サービスの質 / 組織的対処 |
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| 研究概要 |
従来、臨床の倫理問題は関係者間で対処されてきたが、関係者間では困難な事例が増加したこと、また近年倫理委員会が急速に増加してきたことから、我が国の組織的対処、特に症例コンサルテーション機能について明らかにする必要性があると考えた。一次調査として日本病院機能評価の認定を受けた2,164 施設の看護者に質問紙調査を、二次調査として研究に同意が得られた看護者に面接調査を行った。一次調査の675 名および二次調査の16 名の回答を分析、検討した。一次調査では、80%の施設に倫理委員会があり、95%に規定があったが、内容では研究倫理が最も多く、症例コンサルテーションは約40%であった。委員会は必要時開催が多く、倫理的問題事例の申請は極少数であった。二次調査では、倫理的問題への組織的対処のしくみとして3 つの型を見出した。以上の結果の分析・検討を通して対処モデル案を示し、倫理委員会と症例コンサルテーションが機能するための提言をまとめた。
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