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次世代バイオベースプラスチックの創成とナノ構造制御による高機能化

研究課題

研究課題/領域番号 18635002
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分企画調査
研究分野 環境関連化学
研究機関東京大学

研究代表者

岩田 忠久  東京大学, 大学院農学生命科学研究科, 助教授 (30281661)

研究分担者 田口 精一  北海道大学, 大学院工学研究科, 教授 (70216828)
宇山 浩  大阪大学, 大学院工学研究科, 教授 (70203594)
山岡 哲二  国立循環器病センター, 生体工学部, 部長 (50243126)
阿部 英喜  独立行政法人理化学研究所, 高分子化学研究室, 先任研究員 (70271541)
松村 秀一  慶應義塾大学, 理工学部, 教授 (30051874)
研究期間 (年度) 2006
研究課題ステータス 完了 (2006年度)
配分額 *注記
2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
2006年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードバイオベースポリマー / 生分解性プラスチック / 環境循環型プラスチック / バイオマス / 再生産可能資源 / 脱石油 / 高性能ポリマー / 高機能性材料
研究概要

有限化石資源の有効利用と環境保全の観点から、新たに開発すべき環境循環型プラスチックは、単に自然環境中で分解されることにとどまらず、糖や植物油などの再生産可能資源(バイオマス)から生産できるバイオベースプラスチックでなければならない。さらに、環境循環型高分子の観点から、バイオベースプラスチックと生分解性プラスチックの両方の特性および機能を有する高分子材料の基礎、開発、実用化研究が今後最も重要な研究課題になると考えられる。
本基盤研究(C)では、「次世代バイオベースプラスチックの創成」を研究する特定領域研究を発足させるために、世界的研究動向と研究ニーズを調査し、この調査研究に基づいて個別研究および共同研究を企画し、研究組織を作り上げることを目的とした。
平成18年9月15日に、理化学研究所にて本研究に携わる13名が各々のこれまでの研究成果と今後の研究計画を発表し、本研究に関心を持つ一般の研究者・技術者からの意見を収集した。さらに、本企画調査研究への補助金交付決定後ただちに第1回全体会議を東京で開催し、平成19年度新規特定領域研究への申請を行うことを決定した。そのために各研究分担者が、担当する研究分野の世界動向と研究ニーズを調査した。さらに、数回の班長会議および全体会議を行い、追加メンバーの承認、統一テーマの設定、共同研究の開拓、特定領域としての意義等を検討した。
これらの検討をふまえ、平成19年度発足を目指した特定領域研究「新規高性能バイオベースポリマーの創成と高機能化」(領域代表:岩田忠久)を申請した。

報告書

(1件)
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (5件)

  • [雑誌論文] 次世代バイオベースプラスチックの創成とナノ構造制御による高機能化2006

    • 著者名/発表者名
      岩田 忠久
    • 雑誌名

      講演要旨集

      ページ: 52-52

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 微生物産生ポリエステルの高強度繊維2006

    • 著者名/発表者名
      田中稔久, 岩田忠久
    • 雑誌名

      ファイバー、スーパーバイオミメティックス、エヌ・ティー・エス

      ページ: 334-340

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 生分解性ポリエステルの構造、物性および生分解性2006

    • 著者名/発表者名
      岩田忠久
    • 雑誌名

      繊維学会誌 62

      ページ: 301-306

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] ナノファイバーハイブリッド体2006

    • 著者名/発表者名
      石井大輔, 岩田忠久, 伊藤嘉浩
    • 雑誌名

      ゲノム情報による医療材料の設計と開発、シー・エム・シー

      ページ: 165-177

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 第4章 : 製造・合成法、第8章 : ライフサイクルアセスメント2006

    • 著者名/発表者名
      岩田忠久
    • 雑誌名

      生分解性プラスチック技術、オーム社

      ページ: 218-218

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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