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質的研究手法の研究ー英語質的データ分析ソフトの日本とアジアコンテクストへの応用

研究課題

研究課題/領域番号 18653045
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 社会学
研究機関大阪大学 (2008)
九州大学 (2006-2007)

研究代表者

大谷 順子  大阪大学, 人間科学研究科, 准教授 (90403930)

研究分担者 大杉 卓三  九州大学, 比較社会文化研究院, 助教 (10380677)
研究期間 (年度) 2006 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2008年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2007年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
キーワード社会科学研究方法 / 質的データ分析ソフト / 国際研究者交流 / 中国:英国:米国:オーストラリア / 社会学研究法
研究概要

初年度より継続して、質的データ分析コンピューターソフトQSR (Qualitative Solutions & Research) NUD*IST (Non-numerical Unstructured Data, Indexing, Searching, Theorizing)及びNVivoの開発者であるオーストラリア国際質的社会学研究所所長Lyn Richards教授、中国から清華大学、四川大学や漸江大学などの共同研究者たちを招へいし、研究会を開催し、質的データソフトQSR NVivo7を実際に使用し、英語圏で開発された質的データソフトを日本や中国へ応用するときの相違点を同定し、継続して課題を話し合った。
2006年11月に『事例研究の革新的方法』を九州大学出版会より刊行した。これは、阪神大震災被災高齢者を事例にとりあげて、はじめて質的データ分析ソフトを日本のコンテクストに応用して行なった研究の具体例でもある。本書の中国語版が2009年9月に《阪神大地震受災者的五年和高齢化社會-案例研究的創新性方法-》として刊行される(中国書店(福岡)・南天書局有限公司(台湾)共同出版)。
NVivo7の日本の独占販売元となるコンピュータ会社がHulinks社に決定され、日本語版へのローカライズがすすめられた際、改善すべき諸点について技術的助言を行い、在京オーストラリア大使館で開催された発表会において基調講演を行なった。QSR社とHulinks社とともに九州大学においてもワークショップを開催した。2007年英国で開催された第3回混合手法学会において発表を行い世界各地からの研究者たちと意見交換をした。
Lyn Richards教授編集の英国Sage社から2009年春にオンライン刊行されるQSR NVivoを用いた研究事例集"Methods in Practice"にも分担執筆をした。

報告書

(3件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2006

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 図書 (3件)

  • [雑誌論文] Elderly Survivors of the Hanshin Earthquake2009

    • 著者名/発表者名
      Junko Otani
    • 雑誌名

      Methods in Practice (Ed.) Lyn Richards Sage : London オンライン

    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
    • 査読あり
  • [図書] 阪神大地震受災者的五年和高齢化社會一案例研究的創新性方法-(中国語)2009

    • 著者名/発表者名
      大谷順子(原著, 監訳), 徐涛(翻訳)
    • 総ページ数
      356
    • 出版者
      中国書店(福岡)・南天書局有限公司(台湾)共同出版
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [図書] 質的データの扱い方(訳書)2009

    • 著者名/発表者名
      大谷順子, 大杉卓三
    • 総ページ数
      250
    • 出版者
      北大路書房
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [図書] 事例研究の革新的方法-阪神大震災被災高齢者の五年と高齢化社会の未来像-2006

    • 著者名/発表者名
      大谷順子
    • 総ページ数
      356
    • 出版者
      九州大学出版会
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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