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脳科学における確率共鳴現象

研究課題

研究課題/領域番号 18654073
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 生物物理・化学物理
研究機関九州大学

研究代表者

甲斐 昌一  九州大学, 大学院・工学研究院, 教授 (20112295)

研究分担者 猪本 修  大学院, システム生命科学府, 特任准教授 (50332250)
研究期間 (年度) 2006 – 2008
研究課題ステータス 完了 (2008年度)
配分額 *注記
3,100千円 (直接経費: 3,100千円)
2008年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2007年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード脳・神経 / 生体生命情報学 / 認知科学 / 自己組織化 / 生物物理
研究概要

脳における情報処理過程、特に知覚や認知といった脳の高次機能にも確率共鳴同様のノイズ効果があると予想されるが、実験系の確立が困難であるために、高次機能におけるノイズの役割はほとんど分かっていない。それを明らかにするのが本研究の目的である。そのため本研究では、平成19年度に引き続き、知覚・認知における確率同期の存在を明確にするとともに、そのまとめを行った。
平成19年度に確立された位相ロック値(PLV)の定義、ならびにパターン相似度の定義を使って、脳波を国際10-20法によるα波ならびにγ波に焦点を絞った全頭ならびに前頭-後頭間の引き込み特性として視覚化した。これによれば視覚刺激(顔刺激、図形刺激)がα波の位相同期を誘起し、特に顔刺激では前頭部の皮質間で相互に強く同期することが分かった。すなわち刺激提示後100-200msを中心に前頭部で最も同期し、またそれが刺激の性質に依存することが明らかになった。この同期はおおよそ100〜200msしか続かず、次第に各部位で脱同期が起こる。その様子を表すのがパターン相似度で、それは無刺激時との相似性を表す。この手法では、その時間変化で、最も相似度が小さくなるときに、認識が行われたことを確認した。全域で同期がそのパターン相似度とこれまで使用されてきた事象関連電位(ERP)と比較した結果、パターン相似度がα波領域で格段に優れた認識判定指標であった。さらにパターン相似度を前頭部と後頭部とに分けて局所表示すると、視覚に与えられた刺激が図形の場合と顔の場合では、その前頭部でのパターン相似度の時間変化に大きな相違が見られ、刺激の識別が可能であることが明らかとなった。この成果をもとに視覚刺激にノイズを重ねると、最大で20ミリ秒程度、認識速度が上昇することが分かった。つまり適切なノイズの存在が認識を早めると結論された。

報告書

(3件)
  • 2008 実績報告書
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2009 2008 2007

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] 雑音が誘起する複雑現象と脳における確率共鳴2009

    • 著者名/発表者名
      甲斐昌一
    • 学会等名
      明治大学G-COEキックオフフォーラム
    • 発表場所
      東京(明治大学)
    • 年月日
      2009-03-07
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 脳における確率共鳴と非線形ダイナミクス2008

    • 著者名/発表者名
      甲斐昌一
    • 学会等名
      第26回関東機能的脳外科カンファレンス
    • 発表場所
      東京(研究社英語センター)
    • 年月日
      2008-04-05
    • 関連する報告書
      2008 実績報告書
  • [学会発表] 光駆動反応及び視覚認知におけるノイズの効果2007

    • 著者名/発表者名
      猪本 修, 福島 龍太, 甲斐 昌一
    • 学会等名
      第37回日本臨床神経生理学会学術大会
    • 発表場所
      栃木県総合文化センター
    • 年月日
      2007-11-21
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 顔認識に伴う脳波の位相引き込み2007

    • 著者名/発表者名
      福島 龍太, 猪本 修, 甲斐 昌一
    • 学会等名
      第37回日本臨床神経生理学会学術大会
    • 発表場所
      栃木県総合文化センター
    • 年月日
      2007-11-21
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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