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橋梁の耐風制振機構解明の為の測定流速分布から表面圧力分布を求める手法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18656128
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 構造工学・地震工学・維持管理工学
研究機関九州工業大学

研究代表者

久保 喜延  九州工業大学, 工学部, 教授 (70093961)

研究分担者 木村 吉郎  九州工業大学, 工学部, 准教授 (50242003)
加藤 九州男  九州工業大学, 工学部, 助教 (60039138)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2007年度: 700千円 (直接経費: 700千円)
2006年度: 2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
キーワード橋梁の耐風性 / 周辺流速分布 / 表面圧力分布 / 対風制振法
研究概要

本研究の主眼は、物体周りの流速分布を把握したのち物体表面の圧力分布を知ろうとするものである。そのきっかけとなったのは、PIV(粒子流速測定法)が実用化されたことにより、物体周辺の詳細な流速測定が可能になった。この測定結果は、数値流体解析で得られる物体周辺の流速の場所的な詳細さと一致することを考えると、PIVで得られた流速測定結果を用いて数値流体解析の手法を応用することで物体表面の圧力分布を推定することができる。このことが可能になれば、橋梁断面のように複雑な構造断面でも、その周辺流速を知ることによって複雑な部分の圧力分布を知ることができることになり、橋梁断面の耐風制振法の開発に有用なツールを提供できることになる。
昨年からはキャビティ内の流れをSIMPLE法で数値流体解析を行い、速度場、圧力場を求め、ナビアストークスの方程式からポアソンの圧力方程式を導き、これに速度情報を入れ、圧力場を求めることを行っているが、数値流体解析で得られた結果と一致するに至っていない。境界条件に関する検討が不足しているためであると考え、鋭意問題点の解明を行っているところである。これらの検討を行いながら、基本構造断面柱である矩形柱や橋梁断面として対風特性が良好な五角形断面桁周りの流速場の測定をPIVにより行うと同時に微差圧力計で表面圧力の測定を行っている。解析手法の完成に向けて更なる検討を重ね、これら測定データを用いて、解析方法の妥当性の検討を行うことにしている。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 2件)

  • [雑誌論文] 正方形角柱を対象とした剥離干渉法による空力弾性振動の制振メカニズムに関する研究2007

    • 著者名/発表者名
      林田 宏二、久保 喜延、池田 隼人、大窪 一正
    • 雑誌名

      土木学会論文集A Vol.63, No.2

      ページ: 312-325

    • NAID

      130004467040

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 各種矩形断面柱を対象とした剥離干渉法による空力弾性振動の制振メカニズム2007

    • 著者名/発表者名
      林田 宏二、久保 喜延、大窪 一正、池田 隼人
    • 雑誌名

      日本風工学会論文集 第32巻第4号

      ページ: 127-138

    • NAID

      10019962699

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 剥離干渉法による空力弾性振動制振メカニズムに関する研究2006

    • 著者名/発表者名
      林田宏二, 久保喜延, 池田隼人, 野田辰則
    • 雑誌名

      第19回 風工学シンポジウム論文集

      ページ: 429-434

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] SEPARATION INTERFERENCE METHOD (SIM) TO REDUCE AERODYNAMIC RESPONSES OF STRUCTURES2006

    • 著者名/発表者名
      Koji Hayashida, Yoshinobu Kubo, Yousuke Tanaka, Kichiro Kimura, Hayato, Ikeda
    • 雑誌名

      Proc. of PVP2006-ICPVT-11

      ページ: 93945-93952

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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