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栄養源飢餓に応答したDNA複製とリポソーム合成の生物学的リンクの解析

研究課題

研究課題/領域番号 18657055
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 分子生物学
研究機関静岡大学

研究代表者

丑丸 敬史  静岡大学, 理学部, 准教授 (50262788)

研究分担者 荒木 弘之  国立遺伝学研究所, 分子遺伝研究部門, 教授 (20151160)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードTOR / DNA複製 / ラパマイシン / がん / TOR(target of rapamycin) / 老化・寿命 / 出芽酵母(Saccharomyces cerevisiae) / リボソーム合成 / Nog1
研究概要

TOR(target of rapamycin)は栄養源,成長因子に応答して細胞活動を制御する主要因子である。TORは酵母からヒトまで広く真核生物に保存されている。TORを特異的阻害剤であるラパマイシンで不活性化すると栄養源飢餓応答が惹起される。TORは細胞成長のみならず,癌,肥満,寿命,記憶の制御も行っており,ラパマイシンは抗癌剤,免疫抑制剤として期待されている。しかし,TORが細胞にどのような影響を及ぼすかの全体像は已然不明である。
申請者は,TORがDNA複製に必要である事をすでに見出していたため,この分子機構を解析を進めた。その結果,TORをラパマイシンで阻害すると,DNA複製に必要なMCM複合体のコンポーネントが特異的に減少する事を見出した。この減少が,タンパク質の分解促進を伴った結果である事,その分解はユビキチン,プロテアソーム依存的である事も併せて見出した。更に,TORを不活性化することで,MCM以外にもDNA複製に必須のタンパク質の中に減少するものが見出された。以上の事から,TORの活性は,正常にDNA複製を行うために必須である事,それはDNA複製因子の維持に必要である事が判明した。
これらの結果の一部は,2007年度の日本分子生物学会生化学会合同大会(横浜)において報告した。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 栄養源に応答したTOR/Nogsomeによるリボソーム合成制御2008

    • 著者名/発表者名
      丑丸敬史, 丸山裕徳, 塩田良
    • 雑誌名

      細胞工学 25・11

      ページ: 1292-1293

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 栄養源に応答したTORキナーゼによるリボソーム合成制御2007

    • 著者名/発表者名
      丑丸敬史, 塩田良
    • 雑誌名

      蛋白質核酸酵素 52・4

      ページ: 342-347

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] TOR regulates late steps of ribosome maturation in the nucleoplasm via Nog1 in response to nutrients.2006

    • 著者名/発表者名
      Yoshimi Honma, Aiko Kitamura, Ryo Shioda, Hironori Maruyama, Kanako Ozaki, Yoko Oda, Thierry Mini, Paul Jeno, Yasushi Maki, Kazuhito Yonezawa, Ed Hurt, Masaru Ueno, Masahiro Uritani, Michael N. Hall, Takashi Ushimaru
    • 雑誌名

      EMBO Journal 25・16

      ページ: 3832-3842

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] TORによるDNA複製制御機構の解析2007

    • 著者名/発表者名
      丑丸敬史, 本間 良美, 牧野 仁志穂
    • 学会等名
      2007年度日本分子生物学会生化学会合同大会
    • 発表場所
      横浜パシフィコ
    • 年月日
      2007-12-12
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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