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脳スライス培養系を用いた神経-グリア-内皮細胞連関におけるケモカイン分子機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 18659014
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 生物系薬学
研究機関北海道大学

研究代表者

南 雅文  北海道大学, 大学院・薬学研究院, 教授 (20243040)

研究分担者 片山 貴博  北海道大学, 大学院・薬学研究院, 助手 (90399957)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2006年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード神経細胞傷害 / アストロサイト / 脳血管内皮細胞 / 血液脳関門 / ケモカイン / タイトジャンクション / occludin / ZO-1 / 神経細胞 / サイトカイン / 脳細胞傷害 / 脳虚血
研究概要

脳は、神経細胞、アストロサイト、ミクログリア、脳微小血管内皮細胞(Brain Microvascular Endothelial Cell;BMEC)など多種の細胞で構成されており、これら細胞間のクロストークにより、BMEC間のタイトジャンクションを基盤としたBBB特有のバリア機能が形成・調節されている。本研究では、神経細胞傷害時における神経-グリア-BMEC間の相互作用によるBBB機能変化のメカニズムを詳細に解析するための実験系として、神経-アストロサイト共培養系とBMECを、多孔質膜を隔てて配置したin vitro BBBモデルを確立した。神経-アストロサイト-BMEC共培養モデルでは、BMEC単独培養系及びアストロサイト-BMEC共培養系よりもTEERが高く、BMEC単独培養系よりもFITC-dextranの透過性が低かったことから、作製したBBBモデルがBMEC単独培養系やアストロサイト-BMEC共培養系よりも高いバリア機能を有していることが示された。また、NMDA処置後48時間以降にTEERの有意な減少とFD40透過性の増大が見られたことから本BBBモデルは、傷害された神経細胞とBMECとの相互作用あるいは神経細胞傷害により活性化したアストロサイトとBMECとの相互作用によるBBB機能変化のメカニズム解明に応用できる実験系であることが示唆された。さらに、NMDAによる神経細胞傷害時におけるBBBの強度低下及び透過性亢進と、血管内皮細胞のタイトジャンクションタンパク質の局在変化の関連について調べたところ、ZO-1やoccludinにおいて、NMDA処置後に細胞膜局在が低下し、細胞骨格局在が増加していた。神経細胞傷害によるBBB機能低下におけるケモカインの役割は今後の検討課題である。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (2件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Brain cytokines and chemokines : Roles in ischemic injury and pain.2006

    • 著者名/発表者名
      Minami, M. et al.
    • 雑誌名

      J. Pharmacol. Sci. 100

      ページ: 461-470

    • NAID

      10018238968

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Glucocorticoid modulatory element-binding protein 1 binds to initiator procaspases and inhibits ischemia-induced apoptosis and neuronal injury.2006

    • 著者名/発表者名
      Tsuruma, K. et al.
    • 雑誌名

      J. Biol. Chem. 281

      ページ: 11397-11404

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [図書] Glia and Inflammation in Neurodegenerative Disease (Anti-inflammatory Treatments for Neurodegeneration)(分担執筆)2006

    • 著者名/発表者名
      Minami, M. et al.
    • 出版者
      Nova Science Publishers
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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