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B型肝炎ウイルスS粒子形成能を利用した異種蛋白のS粒子表面上での発現と応用

研究課題

研究課題/領域番号 18659130
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 ウイルス学
研究機関浜松医科大学

研究代表者

上田 啓次  浜松医科大学, 医学部, 教授 (00221797)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワードHBs / 粒子形成 / 異種蛋白 / ワクチン創成 / 万能型 / HBV / ワクチン
研究概要

B型肝炎ウイルス(HBV)のHBs蛋白はひじょうに効率よく分泌され粒子を形成することが知られている。本性質を利用し粒子表面上に異種蛋白を発現し様々な抗原に対応可能な万能型ワクチン創成技術開発へ応用することを考案した。このようなことが実際可能かどうかを確認するため異種蛋白としてはヒスチジンヘキサマー-Express(His6-Exp)タグを用いて,分泌シグナルが存在するとされるHBsN末約20アミノ酸を残しその後に続く親水性部分に挿入するタイプや単純にN末に融合させるタイプなどのうち,どのような構築が最適か更なる検討を培養細胞系で検討した。その結果HBsのORFの5'に単純に融合する(His6-Exp-HBs)ことが最適であることが解った。本発現ベクターを培養細胞へトランスフェクションし一過性発現系及び安定発現系にて培養上清を回収した。培養上清中に分泌されたHis6-Exp-HBs蛋白がNiNTA(His6アフィニティー担体)アガロースで回収・濃縮されることを確認した。更にスークロース密度勾配遠心で比重1.15〜1.18g/m1に集積することを確認した。これらの結果はHis6-Exp-HBsが粒子を形成していることを示している。
粒子形成能を更に具体的に示すため電顕レベルでの粒子の証明,免疫原性を証明するためのマウスへの接種実験が進行中である

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2006

すべて 雑誌論文 (4件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] KSHV RTA induces a transcriptional repressor, HEY1 that represses rta promoter.2006

    • 著者名/発表者名
      Yada, K., Do, E., Sakakibara, S., Ohsaki, E., Ito, E., Watanabe, S., Ueda, K.
    • 雑誌名

      Biochem, Biophys. Res. Comm. 345

      ページ: 410-418

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Lack of a Mechanism of Faithful Partition and Maintenance for the KSHV Genome.2006

    • 著者名/発表者名
      Ueda, K., Sakakibara, S., Ohsaki, E., Yada, K.
    • 雑誌名

      Virus Research 122

      ページ: 85-94

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] KSHVの遺伝子とその産物.ヘルペスウイルス学-基礎・臨床研究の進歩2006

    • 著者名/発表者名
      矢田佳織, 大崎恵理子, 上田啓次
    • 雑誌名

      日本臨床 64

      ページ: 538-542

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] KSHVの潜伏感染と再活性化機構.ヘルペスウイルス学-基礎・臨床研究の進歩-2006

    • 著者名/発表者名
      大崎恵理子, 矢田佳織, 上田啓次
    • 雑誌名

      日本臨床 64

      ページ: 589-593

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [産業財産権] HBsペプチド融合体2008

    • 発明者名
      上田 啓次
    • 権利者名
      浜松医科大学
    • 産業財産権番号
      2008-063642
    • 出願年月日
      2008-03-13
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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