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植物由来イソプレノイドの抗腫瘍効果および抗血管新生作用についての検討

研究課題

研究課題/領域番号 18659156
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 応用薬理学
研究機関東京大学

研究代表者

津野 寛和  東京大学, 医学部・附属病院, 助教 (50282637)

研究分担者 上條 亜紀  東京大学, 医学部附属病院, 助教 (30361489)
北山 丈一 (北山 丈二)  東京大学, 医学部附属病院, 講師 (20251308)
名川 弘一  東京大学, 医学部附属病院, 教授 (80228064)
高橋 孝喜  東京大学, 医学部附属病院, 教授 (50171484)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
キーワードプラウノトール / 血管新生 / 胃癌 / 大腸癌 / 複合的抗癌治療 / 複合的抗癌薬
研究概要

イソプレノイドの一種である、セイヨウイチイ由来のドセタキセル(Docetaxe1)・パクリタキセル(Paclitaxel)は、乳癌をはじめとする多種の癌腫に対して抗癌作用を有することが確認され、既に臨床的に実用化されている。これらの抗癌剤と同じイソプレノイドに属するプラウノトールは植物Plau-noiの葉より抽出される抗潰瘍薬剤であり、日本・タイにおいて既に長年に渡る臨床実績を有する。その抗潰瘍治療効果の作用機序として内因性セクレチンの遊離促進やプロスタグランジンPGE2やPGI2の産生増加などが判明している。プラウノトールの癌に対する作用に関する報告はこれまで皆無であった。一方、プロッコリなどに多く含まれるスルフォラファンの抗癌作用も近年注目されている。
我々はプラウノトール及びスルフォラファンに注目し、血管新生に対する作用及び癌細胞に及ぼす影響について検討を行った。まず、癌の増殖進展に重要不可欠である血管新生の実験モデルとして、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)を用いた。一方、癌細胞への影響を検討するため、胃癌細胞株であるMKN-45、大腸癌細胞株であるHT-29を用いて検討を行った。プラウノトールはHUVECsの増殖を濃度依存的に抑制した。その機序として、細胞外基質であるゼラチンやvitronectinに対するHUVECsの接着能抑制が関与していることが明らかとなった。さらには、マトリジェル上での管腔形成能もプラウノトールの濃度依存性に抑制されていた。よって、プラウノトールは、血管新生の過程の重要なステップを抑制することが確認された。一方、スルフォラファンは内皮細胞のアポトーシス誘導により増殖を抑制した。次に、冒癌及び大腸癌に及ぼすプラウノトールの影響を検討したところ、プラウノトールの濃度依存性に胃癌及び大腸癌の増殖抑制効果が確認された。胃癌及び大腸癌の増殖抑制は細胞アポトーシスの誘導に依存することが確認された。
以上の結果より、プラウノトールは消化器癌細胞のアポトーシス死を誘導すると同時に、癌細胞の増殖・進展の必須条件である血管新生をも抑制することが明らかとなり、またスルフォラファンも抗癌作用に加えて抗血管新生作用を有することが明らかとなり、両者とも複合的な抗癌剤としての可能性が示唆された。今後の臨床治験により、プラウノトール及びスルフォラファンの抗癌剤としての有用性を明らかにしていきたい。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2007 2005

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Plaunotol induces apoptosis of gastric cancer cells.2007

    • 著者名/発表者名
      Yamada J, Tsuno NH, 他
    • 雑誌名

      Planta Medica 73(10)

      ページ: 1068-1073

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Anti-angiogenic properties of plaunotol.2005

    • 著者名/発表者名
      Kawai K, Tsuno NH, Kitayama J, Takahashi K, Nagawa H, et al.
    • 雑誌名

      Anticancer Drugs. 2005 Apr;16(4) : 401-7. 16(4)

      ページ: 401-407

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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