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唾液タンパク質由来ペプチドを用い新しい口腔ケア方法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18659631
研究種目

萌芽研究

配分区分補助金
研究分野 社会系歯学
研究機関鹿児島大学

研究代表者

於保 孝彦  鹿児島大学, 大学院・医歯学総合研究科, 教授 (50160940)

研究分担者 山口 泰平  鹿児島大学, 大学院・医歯学総合研究科, 准教授 (80230358)
長田 恵美  鹿児島大学, 医学部・歯学部附属病院, 助教 (00304816)
研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード歯学 / 唾液 / 細菌 / 口腔ケア / 口腔細菌 / 凝集 / ペプチド / 付着
研究概要

本研究の目的は、唾液タンパク質に由来するペプチドを用いた新しい口腔ケア方法の開発をすることである。
S. mutansを凝集させる唾液凝集素(gp-340)のアミノ酸配列を基に作製した10〜26アミノ酸から成る8種類のペプチド(SRCRP1-7,SID22)のうち、同菌の凝集誘導能力を持つSRCRP2およびSRCRP5を用いてさらなる検索を行った。S. mutansの野生株は、唾液タンパク質による凝集に関与する因子である菌体表層蛋白質抗原PAcを持つ。このPAcを欠失した変異株に対するSRCRP2およびSRCRP5の作用を比較した結果、SRCRP5は菌体凝集を誘導したことからSRCRP5は菌体のPAc以外の部位と反応して凝集を誘導することが考えられた。
次に8種類のペプチドとPAcの結合反応をELISA法で調べたところ、SRCRP2のみが強く結合することが認められ、この反応はカルシウムイオン非依存性であった。すなわちSRCRP2はPAcと反応するgp-340の機能領域であることが認められた。また、S. mutans野生株のgp-340への付着をSRCRP2は抑制することが認められた。
これらの結果から、gp-340由来のペプチドSRCRP2は菌体の凝集促進および菌体の歯面付着阻害効果を持ち、SRCRP5は凝集促進効果を持つことが明らかとなった。この2つのペプチドを用いることにより、口腔バイオフィルムの形成に重要な役割を果たすS. mutansの歯面付着を制御できる可能性が示唆された。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] Salivary agglutinin that interacts with a Streptococcus mutans surface protein antigen is a risk marker for dental caries2006

    • 著者名/発表者名
      Oho, T.et al.
    • 雑誌名

      J.Dent.Hlth. 56・3

      ページ: 228-232

    • NAID

      110004815010

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 歯科矯正治療中患者口腔内からの日和見病原菌検出とそのブラケットへの付着2007

    • 著者名/発表者名
      北田勝浩, Toledo Andreia, 於保孝彦
    • 学会等名
      第56回日本口腔衛生学会総会
    • 発表場所
      東京都
    • 年月日
      2007-10-05
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 口腔レンサ球菌の口腔内付着を阻害する唾液因子の同定、解析2007

    • 著者名/発表者名
      山口泰平, 於保孝彦
    • 学会等名
      第56回日本口腔衛生学会総会
    • 発表場所
      東京都
    • 年月日
      2007-10-05
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 口腔細菌の気管内チューブへの付着能について2007

    • 著者名/発表者名
      Toledo Andreia, 北田勝浩, 於保孝彦
    • 学会等名
      第29回日本口腔衛生学会九州地方会総会
    • 発表場所
      福岡市
    • 年月日
      2007-07-08
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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