| 研究課題/領域番号 |
18700010
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
情報学基礎
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
岡村 真吾 大阪大学, サイバーメディアセンター, 特任助教 (50423132)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2007年度: 600千円 (直接経費: 600千円)
2006年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
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| キーワード | コンテンツ保護 / C2C / P2P / レピュテーション / 暗号 / プライバシ保護 |
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| 研究概要 |
個人間ディジタルコンテンツ売買では、個人がコンテンツの販売を行い、コンテンツ購入者は企業よりも信用性に欠ける個人からコンテンツを購入することになるため、従来の企業によるディジタルコンテンツ販売サービスでは考えられていなかった新たなセキュリティ上の問題が発生する。本研究では、個人間のディジタルコンテンツ売買を想定し、コンテンツ提供者及びコンテンツ購入者双方に対するプライバシ保護と不正行為の抑止を両立しているコンテンツ売買システムを考案することを目的とし、1.コンテンツ提供者のプライバシ保護手法、2.コンテンツ提供者の信用性の担保手法、の2つについて重点を置いて研究を行った。
本年度は、コンテンツ提供者の信用性の担保手法として、P2Pリソース共有アプリケーションにおける、レピュテーションシステムを用いたコンテンツ提供者選択手法の研究を行った。レピュテーションシステムでは不正な評価による精度低下の問題があるが、本研究では、既知の不正評価から未知の不正評価を推測して排除する手法を提案し、精度低下の抑制を図った。また、昨年度に試作した基本売買システム上で実際に売買サービスをエミュレートし、実際にコンテンツ提供者やコンテンツ購入者が行っている計算量や使用しているメモリ量などの測定を行った。さらに、昨年度に試作した基本売買システムの拡張を行った。コンテンツ提供者やコンテンツ購入者が携帯電話を用いてコンテンツの売買を行う場合を想定して、端末としてPDAを導入し、無線LANやPHSで基本売買システムに接続した。
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