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情報検索効率向上のためのP2Pネットワーク自己組織化アルゴリズムに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18700089
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 メディア情報学・データベース
研究機関大阪大学

研究代表者

春本 要  大阪大学, 大学院・工学研究科, 准教授 (50263215)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
2006年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
キーワードアルゴリズム / インターネット高度化 / 情報検索 / 自己組織化 / トポロジ / ビアツーピア / ピアツーピア
研究概要

本研究課題は、移動型端末やセンサー類を含む多様な情報源から提供される情報の検索効率の向上させることを目的としている。平成19年度は、本研究課題に関して以下の成果を得た。
まず、ユビキタス環境において顕著となる位置および時間に依存した問合せに対して効率的に応答を返すことができるP2Pネットワーク構成手法を提案した。また、構成されたP2Pネットワーク上での問合せ転送手法として、問合せ条件に対するコンテンツの適合度および地理的距離に基づいて問合せ転送を行うDistance方式を提案し、その評価を行った。さらに、評価結果から、高い適合度をもつコンテンツを取得しつつネットワークトラフィックを削減できることを示した。
しかし、同一ピアが同一の問合せを重複して受信するためのネットワークトラフィック増大の問題が発見されたため、その改良方式として問合せの転送方向も考慮したDAV(Direction-Aware Value)方式を提案した。また、保持コンテンツの時間依存重要度の類似度に従ってP2Pネットワークを再構成する方式(DAV-R-TZS方式)を提案し、シミュレーション実験によってその評価を行った。その結果、改良方式はDistance方式と比較してネットワークトラフィックをさらに削減しつつ、適合度の高いコンテンツの取得率を向上させることができることを示した。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 時間重要度をもつ位置依存コンテンツ検索のためP2Pネットワークに関する検討2007

    • 著者名/発表者名
      高橋 健太郎
    • 雑誌名

      日本データベース学会Letters Vo1.6, No.1

      ページ: 121-124

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Topology Re-formation Algorithms for Ubiquitous P2P Networks Based on Response Statistics2007

    • 著者名/発表者名
      Hirokazu Nakano
    • 雑誌名

      Proc. 2007 International Symposium on Applications and the Internet Workshops

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 時間重要度をもつ位置依存コンテンツ検索のためのP2Pネットワークの検討2007

    • 著者名/発表者名
      高橋健太郎
    • 雑誌名

      電子情報通信学会第18回データ工学ワークショップ論文集

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 応答転送状況に基づいたP2Pネットワークのトポロジ再構築アルゴリズムの評価2006

    • 著者名/発表者名
      中野宏一
    • 雑誌名

      日本データベース学会Letters Vol. 5, No. 1

      ページ: 41-44

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] P2Pネットワークにおける時間重要度をもつ位置依存コンテンツの検索手法に関する一考察2008

    • 著者名/発表者名
      高橋 健太郎
    • 学会等名
      電子儲通信学会第19回データ工学ワークショップ
    • 発表場所
      宮崎国際会議場
    • 年月日
      2008-03-09
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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