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概日リズム制御機構と摂食制御機構の相互作用に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18700310
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 神経科学一般
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

三枝 理博  東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, 助教 (20296552)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2007年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2006年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード概日リズム / 摂食 / Per1 / ペプチド / 視床下部
研究概要

哺乳類では、毎日一定の時間帯でのみ餌が得られる環境(制限給餌)に置かれると、行動や様々な生理機能の概日リズムが摂食のタイミングに同期する。この食餌同期性の概日行動パターンは、視床下部視交叉上核(SCN)とは独立の生物時計(食餌同期性クロック、FEO:food-entrainableoscillator)により支配されると考えられているが、食餌同期性クロックの存在部位は明らかになっていない。
申請者は時計遺伝子Per1の発現リズムを指標に用い、視床下部背内側核(DMH)が食餌同期性クロックとして機能する可能性を示した。食餌同期性クロックがいかにして食餌によって制御され、いかにして食欲・食行動を支配しているかを解明すべく、(1)食餌同期性クロックが機能しないトランスジェニックマウスの作成・解析、(2)食餌同期性クロックの入出力神経回路の同定、(3)食餌同期性クロックニューロンで発現している分子の同定、について研究を進めている。(1)についてはCre依存的にCry1(過剰量存在すると時計機構が機能しない)を過剰発現するノックインマウスを作成し現在解析中である。このマウスでDMH特異的にCreを発現し、DMH食餌同期性クロックを特異的に阻害することが目的である。(3)については、DMH食餌同期性クロックニューロンで発現する二つの神経ペプチドを見いだし、現在これらの神経ペプチド遺伝子欠損マウスでの食餌同期性概日リズムを解析中である。さらに、GeneChipを用いて食餌同期性クロックニューロンで発現する遺伝子の網羅的検索を行い、DMH Per1発現ニューロンに限局した発現を示す、分泌因子、転写因子等、興味深い遺伝子が8個同定された。今後詳細な発現解析を行うと共に、ノックアウトマウスを用いて個体レベルでの食餌同期性概日リズムにおける機能を検討する。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (4件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Central control of bone remodeling by neuromedin U2007

    • 著者名/発表者名
      Sato S
    • 雑誌名

      Nat Med. 13

      ページ: 1234-1240

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] R-spondin3 is required for mouse placental development.2007

    • 著者名/発表者名
      Aoki, M.
    • 雑誌名

      Dev. Biol. 301

      ページ: 218-226

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] The dorsomedial hypothalamic nucleus as a food-entrainable circadian pacemaker.2006

    • 著者名/発表者名
      Mieda, M.
    • 雑誌名

      Proc. Natl. Acad. Sci. USA. 103

      ページ: 12150-12155

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Indispensability of the glutamate transporters GLAST and GLTI to brain development.2006

    • 著者名/発表者名
      Matsugami, TR.
    • 雑誌名

      Proc. Natl. Acad. Sci. USA. 103

      ページ: 12161-12166

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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