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骨格筋の不活動に伴って変化する心循環調節機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18700473
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 リハビリテーション科学・福祉工学
研究機関独立行政法人産業技術総合研究所

研究代表者

小峰 秀彦  産業技術総合研究所, 人間福祉医工学研究部門, 研究員 (10392614)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2007年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2006年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワードリハビリテーション / 生理学 / 循環器、高血圧 / 神経科学 / 循環器・高血圧
研究概要

本研究は,筋不活動が骨格筋からの反射性循環調節に与える影響を明らかにし,循環調節を含めた不活動後のリハビリテーションプログラムの構築を目指すものである。今回の申請では次の2点に焦点を絞って研究を行った。(1)短期間の不活動によって筋量が変化しない場合でも筋内受容器の感受性変化あるいは循環中枢内での神経性変化などによって減弱するか,(2)筋萎縮が生じる長期間の筋不活動によって,骨格筋内受容器から生じる反射性循環応答は短期間の不活動の場合と比較してより減弱するかを明らかにする。
右側の靴底を補高した状態で松葉杖歩行を行い,左側の下肢を免荷状態にすることによって骨格筋を不活動にした。不活動1週間後,筋萎縮は起こらないが最大筋力は低下した。不活動1週間後の運動時心拍数,血圧応答は不活動前と比べて変化は見られなかった。運動終了後に運動肢を阻血して筋代謝受容器反射を調べたところ,不活動前と比べて変化はみられなかった。
不活動3週間後,筋萎縮と最大筋力低下が観察された。運動時の心拍血圧応答は,不活動前と比べて減弱した。また,筋代謝受容器反射によっておこる血圧上昇についても不活動前と比較して減弱した。
以上の結果から,筋量低下が生じない程度の短期間の骨格筋不活動では,筋代謝受容器反射は変化しないことが明らかになった。また,不活動期間が長く筋萎縮が生じると,筋代謝受容器反射によっておこる昇圧は減弱することが明らかになった。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] Differencial effect of aerobically exercise training on the cardiovagal baroreflex and carotid arterial complianca2008

    • 著者名/発表者名
      Komine H, et. al.
    • 雑誌名

      FASEB Journal (Suppl)(In press)

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Relationship between augmentation index obtained from carotid and redial artery pressure waveforms2007

    • 著者名/発表者名
      Sugawara J, Komine H, et. al.
    • 雑誌名

      J Hypertens 25

      ページ: 375-381

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Systemic α-adrenergic and Nitric Oxide Inhibition on Basal Limb Blood Flow before and after Endurance Training in Aging Humans2007

    • 著者名/発表者名
      Sugawara J, Komine H, et. al.
    • 雑誌名

      Am J Physiol Heart Circ Physiol 293

      ページ: 1466-1472

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [図書] 循環II-運動時の調節と適応、加齢と循環調節2007

    • 著者名/発表者名
      松川 寛二、中本 智子、高橋 真、小峰 秀彦、土持 裕胤
    • 総ページ数
      234
    • 出版者
      NAP
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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