| 研究課題/領域番号 |
18730269
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 徳山大学 |
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研究代表者 |
大田 康博 徳山大学, 経済学部, 准教授 (90299321)
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| 研究期間 (年度) |
2006 – 2007
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| 研究課題ステータス |
完了 (2007年度)
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| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
2007年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2006年度: 1,500千円 (直接経費: 1,500千円)
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| キーワード | 繊維・アパレル産業 / ファッション / 中小企業 / 制度 / ネットワーク / 産業集積 / デザイン / イタリア / 繊維産業 / アパレル産業 / 産地 / 下請企業 / 文化 / 企画・開発 |
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| 研究概要 |
平成18年度に引き続き、フランス・イタリア調査を平成19年11月および平成20年3月に実施した。11月の調査では、展示会関係者、業界団体、プリントデザイナーなどを訪問し、企画・開発および販売のための支援のあり方や、SPA企業のデザイン活動の一端を知ることができた。翌年3月の調査では、これまで調査してきたPratoと並ぶ毛織物産地として名高いBiellaに足を運び、様々なテキスタイルメーカー訪問した。Biellaは、高級紳士服地で有名であり、Pratoに比べて垂直統合型の大規模企業が存在するという特徴を持っと言われてきだが、中小規模でも付加価値の高い製品を生みだしていることが明らかになった。ただし、有力企業でも、量を追う戦略をとった企業の中には、経営悪化に直面しているものがある。こうした企業は、大規模な事業のリストラクチャリングを行ったのちに、再び高付加価値路線に回帰しており、その際、日本の素材も活用するという興味深い動きが見られた。
日本企業への調査からは、これまで収益増加に結びつきにくかった展示会の改革や、先発工業国向け輸出に積極的な企業の存在を確認できた。
こうした調査を通じて、日本企業は、欧米の展示会や人材育成機関などのインフラを活用しながら欧米の制度・文化を取り入れつつあること、また、日本企業は単なるフォロワーではなく、独自の強みを発揮できる領域が存在することが明らかとなった。
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