• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

「死亡告知法の研究:『突然の死』の告知基準と告知者向けの研修プログラムの開発」

研究課題

研究課題/領域番号 18730435
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 臨床心理学
研究機関新潟大学

研究代表者

柳田 多美  新潟大学, 人文社会・教育科学系, 准教授 (10422619)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 900千円 (直接経費: 900千円)
キーワード死亡告知 / 援助者のメンタルヘルス / 遺族支援 / トラウマ / 周トラウマ期 / 急性悲嘆 / ストレス / 被害者援助
研究概要

本研究では、前年度に引き続き、突然の死亡が起きた際に医療者や警察官が行う遺族への告知の方法を研究することで、遺族の心理的混乱や告知による二次被害の減少を目指すと同時に、告知た関わる援助者のストレス軽減を目的とした。
1)既に実施した救命医療センターでの死亡告知実施の現状、研修ニーズ、精神健康に関する調査結果から、告知従事者・遺族の双方に望ましい「死亡告知手順」モデルを作成した
2)救命医療センターにおいて死亡告知に従事する医師に対して、半構造化面接によるインタビュー調査を実施し、特に死亡告知が困難な点、および告知を実施の困難を克服するために用いられる心理的方略などの概念を抽出した。その結果から、「死亡告知手順」モデルめ再検討を行った。
3)「死亡告知手順モデル」のさらなる修正を行うため、死亡告知を受ける可能性のある一船の人への質問紙によるアンケート調査を実施した。「死亡告知手順」モデルの評価を求めたところ、452名から回答を得た。1)・2)の調査では、死亡告知従事者が特に迷いを感じることに「見ず知らずの遺族への電話での死亡告知」があった。しかし、一般の人から得た回答では約7割が死亡告知を電話で受けることを肯定していた。
上記の調査結果を受けて、告知従事者の研修のための「死亡告知手順モデル」に修正を加えた。同モデルは学会発表を通じて告知従事者に呈示された。また、救命医療者向けの学会においては、死亡告知の手順と週末医療の問題を関連付けて、シンポジウムでの話題提供を行った。
また「死亡告知手順」モデルの対象を医療者だけでなく、学校関係者に拡大したものを作成し、その内容は、学校での死の問題を扱う著書め中で示した。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007 2006 その他

すべて 雑誌論文 (2件) 学会発表 (1件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 周トラウマ期解離 : その概念と変遷について2007

    • 著者名/発表者名
      柳田多美
    • 雑誌名

      トラウマティック・ストレス 5(1)

      ページ: 25-31

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 死の告知について2006

    • 著者名/発表者名
      柳田多美
    • 雑誌名

      トラウマティック・ストレス 4(2)

      ページ: 63-70

    • NAID

      40018997516

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 突然の死の告知:遺族のケア、告知従事者へのケア2007

    • 著者名/発表者名
      柳田多美
    • 学会等名
      第九回日本救急看護学会
    • 発表場所
      大阪
    • 年月日
      2007-11-10
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] 「トラウマに関連したアセスメント」(「心理臨床現場に生かす臨床心理アセスメント」第7部第9章)2008

    • 著者名/発表者名
      柳田多美(小山充道編)
    • 総ページ数
      15
    • 出版者
      金剛出版
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] 「死の問題」(「学校安全と子どもの危機管理」第3章)

    • 著者名/発表者名
      柳田多美(藤森和美編)
    • 出版者
      誠信書房(印刷中)
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

URL: 

公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi