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LHCf実験を用いた電磁カスケードシャワー中のLPM効果の実証

研究課題

研究課題/領域番号 18740141
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 素粒子・原子核・宇宙線・宇宙物理
研究機関名古屋大学

研究代表者

さこ 隆志  名古屋大学, 太陽地球環境研究所, 助教 (90324368)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,600千円 (直接経費: 3,600千円)
2007年度: 1,000千円 (直接経費: 1,000千円)
2006年度: 2,600千円 (直接経費: 2,600千円)
キーワード宇宙線 / 加速器実験 / ハドロン相互作用 / LPM効果 / シャワーカロリーメータ / 最高エネルギー宇宙線 / LHCf実験 / LHC加速器 / 電磁シャワーカロリーメータ
研究概要

年度当初に予定されていたLHC加速器の450GeVでの運転は本年度は実施されずに20年度に見送られた。LHC衝突によるLPM効果の実証ははたすことができなかったが、SPS加速器の低エネルギービームを用いた装置性能の検証に成功した。SPS加速器のエネルギー(50-200GeVの電子)では本来顕著なLPM効果は期待されない。本試験によって電子によるカスケードシャワーを観察したところ、実験結果とモンテカルロシミュレーションの予想は±1%の精度で一致した。これは、1TeV領域での約10%のLPM効果を検証するために十分な性能である。
前年度に名古屋大学で実施したレーザー較正システムを実施計画通りに簡素化し、SPS加速器での試験実験とLHC加速器に設置した際にも使用できるようにした。SPS加速器で取得した200GeV以下の低エネルギービームでの較正データは、同時に取得したレーザーデータによってLHC相当の7TeVの高エネルギーまで拡張が可能になった。また、LHC環境においてもレーザー試験が実施できるように機器を用意した。これによって、SPSとLHCの測定環境の違い(ケーブル長等)をレーザーのデータを用いて補正できるようになった。また、独立の研究から、LHCfの実施プランによってはシンチレータの放射線による劣化の影響が無視できない可能性があることが明らかになってきた。この場合、現場でのレーザーによる補正が有効になる。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Performance of the prototype detector for the LHCf experiment2007

    • 著者名/発表者名
      T. Sako, et. al.
    • 雑誌名

      Nuclear Instruments and Methods A578

      ページ: 146-159

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] CERN LHCにおける宇宙線相互作用検証実験LHCf2007

    • 著者名/発表者名
      〓 隆志
    • 雑誌名

      名古屋大学全学技術センター 装置開発系技術報告 ISSN 1880-8778

      ページ: 13-13

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Performance of the Prototype Detector for the LHCf Experiment

    • 著者名/発表者名
      Sako, T
    • 雑誌名

      Nuclear Instruments and Methods (受理済み)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 10^<17>eVにおける最前方測定実験LHCf -全体報告(08年春)-2008

    • 著者名/発表者名
      さこ 隆志
    • 学会等名
      日本物理学会
    • 発表場所
      近畿大学
    • 年月日
      2008-03-23
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [備考]

    • URL

      http://www.stelab.nagoya-u.ac.jp/LHCf

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

URL: 

公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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