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高速シャッター制御によるMHz帯高速動磁区観察と高周波マイクロ磁気デバイスの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18760255
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 電子デバイス・電子機器
研究機関九州工業大学

研究代表者

竹澤 昌晃  九州工業大学, 大学院・工学研究科, 助教 (20312671)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,600千円 (直接経費: 1,600千円)
2006年度: 1,700千円 (直接経費: 1,700千円)
キーワード電子デバイス・機器 / 電子・電気材料 / 磁性 / 磁区観察 / カー効果顕微鏡 / 動磁区 / 磁気記録
研究概要

本研究の目的は、MHz〜GHz帯域を動作周波数とする高周波マイクロ磁気デバイスに用いられる高周波用微細磁性体において、高速駆動時の磁区観察手法を確立し、磁区構造および磁化過程の制御によるデバイスの高性能化、低損失化を実現することである。
本年度は、前年度に構築した高速動磁区観察システムを用いて、磁性材料の微細加工に伴う高速磁化反転の劣化を抑制する手法としての磁区構造制御法を確立するため、以下の手順で検討を行った。
1高周波用磁性薄膜として、GHz帯域まで低損失であることが知られているヘテロアモルファスグラニュラー磁性薄膜を用い、その磁区構造、磁化過程を調べた。
2上記のグラニュラー薄膜を、高周波マイクロ磁気デバイスを想定した寸法および形状に微細加工し、微細加工による磁区構造、磁化過程の変化を観察した。
これらの検討により、グラニュラー薄膜では、従来から用いられる高周波用磁性材料であるアモルファス磁性薄膜などと比較して、その磁区幅が極端に狭く、また本磁区観察システムにて磁壁が観察されないことから、磁壁の厚みが光学顕微鏡で観察できる250nmよりも小さいことが分かった。このことは、グラニュラー薄膜では、アモルファス薄膜と比較して磁壁部分で磁化が急激に反転していることを示唆している。
また、微細加工した試料では試料端部で磁区幅が狭く、試料中央に向けて磁区幅が広がって行く様子が観察できた。これは、微細加工によって反磁界が増加することから、試料端部で静磁エネルギーを増加させないよう磁区を細分化させている結果によるものだと考えられ、マイクロ磁気デバイス作製における重要な設計指針を得ることができた。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (12件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (6件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (6件)

  • [雑誌論文] Magnetic Domains and Magnetization Process of Amorphous Granular (CoFeB)-SiO_2 Thin Films2008

    • 著者名/発表者名
      M. Takezawa
    • 雑誌名

      Journal of Applied Physics 103

      ページ: 7723-7723

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Domain Observation of Amorphous Wire with Large Diameter for Micro-Sensor and Micro-Motor Application2007

    • 著者名/発表者名
      M. Takezawa
    • 雑誌名

      International Journal of Applied Electromagnetics and Mechanics 25

      ページ: 189-192

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Domain Observation Technique for Nd-Fe-B Magnet in High Magnetic Field by Image Processing Using Liquid Crystal Modulator2007

    • 著者名/発表者名
      M. Takezawa
    • 雑誌名

      Journal of Applied Physics 101

      ページ: 9106-9106

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Effect of Nd-Rich Phase on c-Axis Orientation of Nd-Fe-B Melt-Spun Magnet and its Domain Structure2007

    • 著者名/発表者名
      M.Takezawa
    • 雑誌名

      Journal of Magnetism and Magnetic Materials 310

      ページ: 2572-2574

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Effect of Strain by Mechanical Punching on Nonoriented Si-Fe Electrical Sheets for a Nine-Slot Motor core2006

    • 著者名/発表者名
      M.Takezawa
    • 雑誌名

      IEEE Transactions on Magnetics 42

      ページ: 2790-2792

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Domain Wall Pinning by Step-Like Thickness Change in Magnetic Thin Film2006

    • 著者名/発表者名
      M.Takezawa
    • 雑誌名

      Jounal of Applied Physics 99

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 偏光面変調を利用したNd-Fe-B焼結磁石の高温における磁化過程観察2007

    • 著者名/発表者名
      竹澤 昌晃
    • 学会等名
      電気学会マグネティックス研究会
    • 発表場所
      日本電気計器検定所(東京)
    • 年月日
      2007-12-06
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Magnetic domains and magnetization process of amorphous granular (CoFeB)-SiO_2 thin films2007

    • 著者名/発表者名
      M. Takezawa
    • 学会等名
      52nd Annual Conference on Magnetism and Magnetic Materials
    • 発表場所
      Tampa, FL, USA
    • 年月日
      2007-11-05
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 紫外光を用いたカー効果顕微鏡の試作と磁区観察2007

    • 著者名/発表者名
      長副 光宏
    • 学会等名
      平成19年度 電気関係学会九州支部連合大会
    • 発表場所
      琉球大学(沖縄)
    • 年月日
      2007-09-18
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] (Co-Fe-B)-(SiO_2)グラニュラー薄膜の磁区と磁化過程2007

    • 著者名/発表者名
      塩田 篤史
    • 学会等名
      平成19年度 電気関係学会九州支部連合大会
    • 発表場所
      琉球大学(沖縄)
    • 年月日
      2007-09-18
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] (Co-Fe-B)-(SiO_2)グラニュラー薄膜の磁区観察2007

    • 著者名/発表者名
      塩田 篤史
    • 学会等名
      第31回 日本応用磁気学会学術講演会概要集
    • 発表場所
      学習院大学(東京)
    • 年月日
      2007-09-14
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Magnetization Curve of An Individual Grain in Non-Oriented Si-Fe Electrical Sheets2007

    • 著者名/発表者名
      M. Takezawa
    • 学会等名
      Soft Magnetic Materials Conference (SMM 18)
    • 発表場所
      Cardiff, U.K.
    • 年月日
      2007-09-05
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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