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地域の風土に根ざした景観評価手法の提案

研究課題

研究課題/領域番号 18760388
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 交通工学・国土計画
研究機関熊本大学

研究代表者

田中 尚人  熊本大学, 大学院・自然科学研究科, 准教授 (60311742)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,800千円 (直接経費: 2,800千円)
2007年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2006年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
キーワード風土 / 景観評価 / まちづくり / 公共空間マネジメント / インフラストラクチャー / 土木史
研究概要

本研究は,美しい地域づくりを目指し,日本各地の地域の持つ魅力を高め,公共空間・社会資本整備を行うために,それぞれの地域の風土に根ざした景観評価手法を提案することを目的としている.インフラストラクチャーと地域住民との関係に着目しつつ,地域が主体となった景観の創造を支援するために,以下にあげる3つの目標を設定した.1.歴史・文化などの地域の持つ個性の景観的評価,2.地域システムの発展プロセスの景観的評価,3.自主的景観形成プログラムの提案
平成19年度は,上述1.〜3.のうち,2.3.について,以下のような形で研究を行った.
2.地域システムの発展プロセスの景観的評価諸史料から,インフラストラクチャー,コミュニティ,ローカルルールを含む地域システムの発展プロセスを整理しデータベース化した.このデータベースは,前年度評価された歴史・文化などの地域性が反映された景観を形成・維持・管理してきた社会システムに関するものであり,インフラストラクチャーを基盤として,個性溢れる生活が展開されてきた対象地域の歴史に関するデータがGISを援用して蓄積された.さらに,地域住民の参画を得て,市民たち自身が自らの住まう地域システムの発展プロセスの妥当性について評価した.具体的には,地域住民とともに現在の地域景観について市民参加型デザイン・サーベイを行い,景観形成に対する自身の取り組み,コミュニティの存在意義,風土の認知などに関するアンケートを行った.
3.自主的景観形成プログラムの提案本研究では,景観形成の主体としての地域住民たち自身によって景観評価を行うことが,景観形成・改善の契機となり地域景観形成がスパイラルアップしていくことが重要であると考え,実践的な改善プログラムと一体となった景観評価手法の提案を行った.

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) 図書 (1件)

  • [雑誌論文] 風土に根ざしたインフラストラクチャー形成に関する研究-柿野沢地区の道普請を事例として-2008

    • 著者名/発表者名
      田中尚人
    • 雑誌名

      土木学会論文集D Vol.64,No.2(掲載予定)

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 坪井川における川まちづくりの実践に関する報告2007

    • 著者名/発表者名
      池田寛章
    • 雑誌名

      土木学会 景観・デザイン研究発表会講演集 No.3

      ページ: 289-292

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 水辺の景観認識の変遷に関する研究 岐阜県長良川を対象として2006

    • 著者名/発表者名
      田中尚人
    • 雑誌名

      土木学会 景観・デザイン研究講演集 第2号

      ページ: 216-224

    • NAID

      40016271521

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 井手を基盤とした景観形成に関する一考2008

    • 著者名/発表者名
      松元里紗
    • 学会等名
      土木学会 西部支部研究発表会
    • 発表場所
      長崎大学
    • 年月日
      2008-03-08
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [図書] 土木と景観 風景のためのデザインとマネジメント2006

    • 著者名/発表者名
      田中尚人, 柴田久編著
    • 総ページ数
      198
    • 出版者
      学芸出版社
    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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