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大地震を対象とする自律分散型スマート構造の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18760425
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 建築構造・材料
研究機関足利工業大学

研究代表者

仁田 佳宏  足利工業大学, 工学部, 講師 (10318834)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
900千円 (直接経費: 900千円)
2007年度: 400千円 (直接経費: 400千円)
2006年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
キーワードスマート構造 / 制振(震) / 構造ヘルスモニタリング / マイクロプロセッサー / 自律分散 / MEMS
研究概要

本研究では、リアルタイム地震防この研究成果の一部は、日本建築学会大会および国際会議で発表済みである災を目的として、構造物の対震性能の向上を目指したセミアクティブ制震(振)システムと地震発生直後からの都市および建築構造物の安全性評価が可能な構造ヘルスモニタリングシステムを統合したしたセンサネットワークによる自律分散型のスマート構造システムの開発を行っている。
本年度は、前年度に開発したピエゾケーブルを用いたリアルタイム損傷発生検知システムと形状記憶合金ワイヤを組合わせた損傷進展阻止のための補強機構を提案し、小型部材模型による実験により、有効性を確認した。本研究の一部は、日本建築学会大会および国際会議にて発表済みである。また、層間変形量を把握できる光センサによるモニタリングシステムと可動ワイヤブレースによるセミアクティブシステムを併用した自律分散型の崩壊防止機構を提案し、振動台を用いた小型構造模型による実験により、有効性を確認している。本研究の一部は、日本建築学会大会および国際会議にて発表予定である。さらに、前年度に蓄積した基礎資料を用いて、履歴ダンパを使用した簡易な制御アルゴリズムによる、ダンパごとに完結したシステムとなる自律分散制御システムを提案している
以上、リアルタイム損傷発生検知システムと補強もしくは制振機構を組み込んだ、安全性向上を目的とするスマート構造システムの開発を行っている。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2009 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Bio-Inspired Monitoring System Utilizing Piezoelectric Cables2007

    • 著者名/発表者名
      Y. Nitta and A. Nishitani
    • 雑誌名

      Structural Health Monitoring 2007

      ページ: 1423-1430

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 圧電素子による亀裂発生検知2006

    • 著者名/発表者名
      仁田佳宏, 今本啓一
    • 雑誌名

      シンポジウム コンクリート構造物への非破壊検査への展開論文集 Vol.2

      ページ: 203-208

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Crack Detection in Concrete Elements Utilizing Piezoelectric Cables2006

    • 著者名/発表者名
      Y.Nitta, K.Imamoto, A.Nishitani
    • 雑誌名

      ASIA-PACIFIC WORKSHOP ON STRUCTURAL HEALTH MONITORING (CD-ROM)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 圧電素子センサによる木質材料の構造ヘルスモニタリング2009

    • 著者名/発表者名
      石田早耶香、仁田佳宏、他2名
    • 学会等名
      日本建築学会関東支部
    • 発表場所
      2007年度日本建築学会関東支部研究発表会
    • 年月日
      2009-03-06
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 圧電素子ケーブルを用いたスマート構造の開発2007

    • 著者名/発表者名
      仁田佳宏、今本啓一、他3名
    • 学会等名
      日本建築学会
    • 発表場所
      日本建築学会大会(九州)
    • 年月日
      2007-08-29
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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