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オートファジー必須因子が局在する新規膜構造の機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 18770179
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 細胞生物学
研究機関愛媛大学 (2007)
基礎生物学研究所 (2006)

研究代表者

関藤 孝之  愛媛大学, 農学部, 助教 (20419857)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,700千円 (直接経費: 3,700千円)
2007年度: 1,800千円 (直接経費: 1,800千円)
2006年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワードオートファジー / PAS / Atg9 / Cvt経路 / 酵母
研究概要

オートファジーは窒素飢餓に応答して誘導され、細胞質タンパク質を非特異的に二重膜小胞(オートファゴソーム:AP)に取り込み、液胞へと輸送後、分解する。分解産物であるアミノ酸の再利用は、窒素飢餓条件での生存維持に必須である。酵母においてオートファジーに必須なAtgタンパク質の多くは液胞近傍のドット状構造であるPAS(pre-autophagosomal structure)に局在し、AP形成を行っている。Atg9は膜貫通型タンパク質であり、その細胞内挙動の理解はAPへの膜供給機構を解明する上で重要と考えられる。前年度にオートファジー誘導にはAtg17依存的なAtg9のPAS局在が必要であることを示したのに続き、本年度はAtg1がAtg9のAtg17依存的PAS局在に必須であることを見出した。Atg1はタンパク質キナーゼであり、そのキナーゼ活性のオートファジーへの必要性が議論となっている。キナーゼ活性をもたない変異型Atg1(Atg1^<KD>)を発現する細胞ではAtg17依存的なAtg9のPAS局在は阻害されず、逆にPASに高度に蓄積していることを見出した。このことからAtg1のキナーゼ活性はAtg9のPASから細胞質へのリリースに必要であると考えた。これまでAtg2がこのプロセスに必要であることが示されているが、Atg2のPAS局在がAtg1^<KD>発現細胞では阻害されていることが明らかとなり、Atg1のキナーゼ活性はオートファジーに必要との結論を得た。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2007 その他

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Hierarchy of Atg proteins in pre-autophagosomal structure organization2007

    • 著者名/発表者名
      Kuninori Suzuki
    • 雑誌名

      Genes to Cells 12・2

      ページ: 209-218

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Organization of the Pre-Autophagosomal Structure Responsible for Autophagosome Formation

    • 著者名/発表者名
      Tomoko Kawamata
    • 雑誌名

      Molecular Biology of the Cell in press

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Novel families of vacuolar amino acid transporters

    • 著者名/発表者名
      Tokayuki Sekito
    • 雑誌名

      IUBMB Life in press

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] オートファジー必須因子Atg9のPAS局在化機構2007

    • 著者名/発表者名
      関藤 孝之
    • 学会等名
      第30回日本分子生物学会年会・第80回日本生化学会大会 合同大会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2007-12-13
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 酵母液胞アミノ酸トランスポーターの機能解析2007

    • 著者名/発表者名
      関藤 孝之
    • 学会等名
      日本生体エネルギー研究会第33回討論会
    • 発表場所
      山口大学
    • 年月日
      2007-11-17
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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