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高感度かつ選択的な脱塩基損傷検出試薬の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18790023
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 化学系薬学
研究機関北海道大学

研究代表者

佐藤 浩輔  北海道大学, 大学院・薬学研究院, 助教 (70415686)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,500千円 (直接経費: 3,500千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 2,200千円 (直接経費: 2,200千円)
キーワード遺伝子損傷 / 検出試薬 / 蛍光 / 核酸 / 生体分子 / 有機化学
研究概要

昨年度に引き続き、5-ホルミルウリジンと高い反応性をもつ新規試薬のデザインと合成を行った。その結果、フェニル基のパラ位にメトキシ基を有する化合物が、塩基性条件下極めて強い蛍光を発することが明らかとなった。一連の反応後の蛍光化合物について種々の蛍光物理定数の算出を行った結果、メトキシ誘導体のものはその蛍光量子収率が0.8以上となり、核酸誘導体として水中でも極めて強い蛍光を発する化合物を見いだすことができた。また、予期していた通り、これらの新規検出試薬はバックグラウンドとなる蛍光を示さなかった。
つぎに生体内で最も多く生成すると考えられるホルミル誘導体である、脱塩基損傷に対する選択性をまず単量体を用いて確認した。その結果、脱塩基損傷は新規試薬と速やかに反応するものの、得られた試薬との付加体は全く蛍光を示さなかった。さらに天然型のDNAに含まれるデオキシアデノシン、デオキシグアノシン、デオキシシチジン、チミジンについても同様にその反応性を比較検討した。これらの天然型核酸はいずれも新規検出試薬と反応せず、蛍光も観察されないことを明らかにした。そのため、本試薬は蛍光による検出を行うことで、5-ホルミルウリジンを選択的に検出することが可能であると考えられる。
つづいて、昨年度に合成したオリゴヌクレオチドへ5-ホルミルウリジンを導入するためのユニットを用いて1個の5-ホルミルウリジンを含む15量体のオリゴヌクレオチドを合成した。このオリゴヌクレオチドに対して、新規試薬との反応を行った結果、新規試薬は水中のオリゴヌクレオチドとも反応することがわかった。このことは実際に細胞等から得られたDNAに対して反応を行うにあたり、極めて重要な結果であると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Novel amino linkers enabling efficient labeling and convenient purification of amino-modified oligonucleotides2008

    • 著者名/発表者名
      Komatsu, Y.
    • 雑誌名

      Bioorg. Med. Chem. 16

      ページ: 941-949

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Enzymatic and Chemical Synthesis of Isodeoxynucleic acid (INA) and its properties2007

    • 著者名/発表者名
      Ogino, T.
    • 雑誌名

      Nucleic Acids Symposium Series 51

      ページ: 355-356

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 糖部修飾型人工核酸:apioNA及びそのトリリン酸体の合成2008

    • 著者名/発表者名
      片岡真由美
    • 学会等名
      日本薬学会第128年会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2008-03-27
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Enzymatic and Chemical Synthesis of Isodeoxynucleic acid (INA) and its properties2007

    • 著者名/発表者名
      Ogino, T.
    • 学会等名
      第5回国際核酸化学シンポジウム
    • 発表場所
      東京大学安田講堂
    • 年月日
      2007-11-21
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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