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特発性肺線維症における発癌―炎症と喫煙の複合作用に着目した高癌化状態の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18790239
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 人体病理学
研究機関東京大学

研究代表者

後藤 明輝  東大, 医学(系)研究科(研究院), 助手 (90317090)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,000千円 (直接経費: 3,000千円)
2007年度: 1,100千円 (直接経費: 1,100千円)
2006年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード突発性肺線維症 / 肺癌 / 免疫組織化学 / AKR1B10 / 喫煙 / 遺伝子多型 / TGF-beta / 血管新生
研究概要

(1)特発性肺線維症における肺癌発生と各種サイトカイン遺伝子多型
肺癌合併及び非合併のIPF(Idiopathic Pulmonary Fibrosis)症例それぞれ9、21名、健康成人対照群103名の末梢血から抽出したDNAを用いてTGF-β1、TNF-α、IL-1β、IL-10の遺伝子多型について検討した。その結果、TGF-β_1 codon 25 Arg/ProがIPF患者における肺癌発生の危険因子であることが判明した。TGF-β_1 codon 25 Arg/ProはTGF-β_1産生非亢進型のgenotypeとされる。したがって、TGF-β_1がIPFにおける肺癌発生に抑制的に作用している可能性が示唆された。
(2)特発性肺線維症扁平上皮化生部におけるAldo-keto reductase1B10(AKR1B10)の発現
肺癌合併及び非合併各13例につき、AKR1B10の免疫組織化学的検討を施行した。(a)AKR1B10発現はIPF肺において扁平上皮化生部に限局する。(b)肺癌合併IPFでは肺癌非合併IPFより扁平上皮化生でのAKR1B10発現が有意に高頻度であり、強度であり、これらの結果より、IPFにおける扁平上皮化生の発生および肺癌の合併にAKR1B10が関与することが示された。
(3)特発性肺線維症蜂巣肺における血管新生と発癌
肺癌発生の背景となるIPF蜂巣肺の微小血管密度を組織計測手法により、比較検討した(対象は肺癌合併IPF13例、肺癌非合併IPF13例)。その結果、肺癌合併IPFは肺癌非合併IPFより蜂窩肺での微小血管密度は有意に高いことが示された。このことから、IPF蜂巣肺における血管新生の亢進が肺癌発生に寄与する可能性が示された。

報告書

(1件)
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2006

すべて 雑誌論文 (4件)

  • [雑誌論文] Recurrent prostatic stromal sarcoma with massive high-grade prostatic intraepithelial neoplasia.2006

    • 著者名/発表者名
      Morikawa T, et al.
    • 雑誌名

      J Clin Pathol 60・3

      ページ: 330-332

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Magnetic resonance findings of bile duct adenoma with calcification.2006

    • 著者名/発表者名
      Maeda E, et al.
    • 雑誌名

      Radiat Med 24・6

      ページ: 459-462

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Cytoplasmic localization of p63 is associated with poor patient survival in lung adenocarcinoma.2006

    • 著者名/発表者名
      Narahashi T, et al.
    • 雑誌名

      Histopathology 49・4

      ページ: 349-357

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Oncofetal protein glypican-3 in testicular germ-cell tumor.2006

    • 著者名/発表者名
      Ota S, et al.
    • 雑誌名

      Virchows Archiv 449・3

      ページ: 308-314

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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