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炎症性骨疾患における破骨細胞およびマクロファージ巨細胞の役割の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18791056
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 整形外科学
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

八木 満  慶應義塾大学, 医学部, 助教 (40338091)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,400千円 (直接経費: 3,400千円)
2007年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
2006年度: 2,100千円 (直接経費: 2,100千円)
キーワードDC-STAMP / 細胞融合 / 破骨細胞 / 異物巨細胞
研究概要

1)細胞融合遺伝子の転写機構の解明
DC-STAMPがRANKLの刺激により発現誘導がかかることから、下転写因子、NFATc1とc-Fosに注目し、プロモーター解析を行い、これらの転写因子が破骨細胞分化において、強くDC-STAMPの発現誘導を行うことを確認した。また、c-Fos欠損マウスでは破骨細胞分化に伴いDC-STAMPが発現しないこと、NFATc1の核内移行を遮断するFK506により破骨細胞分化時にDC-STAMPが発現しなくなり、細胞融合が起こらないことを見出した。一方、同条件でも異物巨細胞分化誘導時にはDC-STAMPは強く発現し、細胞融合が起こることを見出した。以上から破骨細胞分化と炎症におけるマクロファージの融合では異なった転写制御機構があることを見出した。慢性炎症時においてはPU. 1とNFκBの結合領域に点変異を加えたプロモーターで発現解析を行い、これらの転写因子により、DC-STAMPは強く発現が誘導され、マクロファージは融合することを見出した。また、破骨細胞分化においてはNFATc1とc-Fosが、慢性炎症時においてはPU. 1とNFκBがそれぞれ、直接DC-STAMPのプロモーター領域に結合することをクロマチン免疫沈降で確認した。同時に、破骨細胞融合がまったく起こらない、c-Fos欠損マウスでも、in vitroでDC-STAMPは強く発現が誘導され、異物巨細胞が形成されること、c-Fos欠損マウスの皮下に異物を留置した場合に、異物巨細胞を形成することから、生体における慢性炎症時の生理的なマクロファージの融合でも、同様に、破骨細胞とは異なった転写制御機構により、PU. 1とNFκBによりDC-STAMPの発現は制御され、細胞融合が起こることを明らかにした。
DC-STAMPを介した細胞融合機構を明らかにするために、酵母two-hybrid法を用いてDC-STAMPの細胞内修飾分子を同定を行った。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Induction of DC-STAMP by alternatice activation and downstream signaling mechanisms.2007

    • 著者名/発表者名
      Yagi M, NInomiya K, Fujita N, Suzuki T, Iwasaki R, Morita K, HosoganeN, Matsuo K, Toyama Y, Suda T, Miyamoto T.
    • 雑誌名

      J Bone Miner Res. Jul;22(7)

      ページ: 992-1001

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Induction of DC-STAMP by Alternative Activation and Downstream Signaling Mechanisms.2007

    • 著者名/発表者名
      Yagi M
    • 雑誌名

      J Bone Miner Res (in press)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Role of DC-STAMP in cellular fusion of osteoclasts and macrophage giant cells.2006

    • 著者名/発表者名
      Yagi M
    • 雑誌名

      J Bone Miner Metab 24・5

      ページ: 355-358

    • NAID

      10018193299

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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