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移植腎慢性拒絶反応の病態解明と新たな診断基準の確立

研究課題

研究課題/領域番号 18791112
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 泌尿器科学
研究機関筑波大学

研究代表者

相田 久美  筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 講師 (40400684)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 2,000千円 (直接経費: 2,000千円)
2006年度: 1,300千円 (直接経費: 1,300千円)
キーワード移植腎 / 慢性拒絶反応 / 傍尿細管毛細血管 / 抗体関連型拒絶反応 / 移植・再生医療 / 細胞・組織 / 病理学
研究概要

移植腎生検症例を収集し、臨床データの整理・分類および解析を行った。次に、全症例の移植腎生検標本を検鏡し、Banff分類に基づいて慢性拒絶の有無を組織診断した。
次に、本研究の目的である新たな診断基準の作成を試みた。研究代表者は、移植腎の傍尿細管毛細血管(peritubular capillary,PTC)基底膜の肥厚に着目しており、その程度や分布を定量的に評価する方法の確立を試みた。最初に、0-3の4段階評価にてPTC基底膜肥厚を評価したところ、3,4の高スコアはBanff分類の慢性拒絶とよく相関することが明らかになった。しかし、複数の腎病理医に今回使用した症例を個別に評価してもらったところ、4段階評価は観察者間の乖離が大きく、再現性に問題があることが判明した。そこで、評価方法0-2の3段階評価に簡略化し、再度有用性、再現性について検討した。3段階評価法では、4段階評価で0,1だったものを0にまとめ、2を1、3を2とした。3段階評価法では、スコア2が慢性拒絶とよく相関する結果が得られた。スコア0,1では多少観察者間の乖離が生じるものの、スコア2は観察者間でほぼ完壁な一致が得られた。
以上より、PTC基底膜肥厚は慢性拒絶と高い相関があること、基底膜肥厚は簡明な3段階評価法で鑑別することが可能であることが証明された。
本研究内容について論文執筆を行い、American Journal of Transplantationに受理掲載された(Am J Transplant.2007 Apr;7(4):923-9)。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件)

  • [雑誌論文] Thickening of the peritubular capillary basement membrane is a useful diagnostic marker of chronic rejection in renal allografts.2007

    • 著者名/発表者名
      Aita K, Yamaguchi Y, Horita S, ohno M, Tanabe K, Fuchinoue S, Teraoka S, Toma H, Nagata M.
    • 雑誌名

      American Journal of Transplantation 7

      ページ: 923-929

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Carcinosarcoma of the liver producing granulocyte-colony stimulating factor.2006

    • 著者名/発表者名
      Aita K, Seki K
    • 雑誌名

      Pathology International 56

      ページ: 413-419

    • NAID

      10020332960

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Early recurrence of dense deposit disease with marked endocapillary proliferation after renal transplantation.2006

    • 著者名/発表者名
      Aita K, Ito S, Tanabe K, et al.
    • 雑誌名

      Pathology International 56

      ページ: 101-109

    • NAID

      10017321322

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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