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原発性眼瞼痙攣患者の脳内中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度

研究課題

研究課題/領域番号 18791310
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 眼科学
研究機関(財)東京都老人総合研究所

研究代表者

鈴木 幸久  東京都高齢者研究・福祉振興財団, 東京都老人総合研究所, 研究員 (00415506)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,900千円 (直接経費: 2,900千円)
2007年度: 500千円 (直接経費: 500千円)
2006年度: 2,400千円 (直接経費: 2,400千円)
キーワード眼瞼痙攣 / ジストニア / ポジトロン断層法
研究概要

ポジトロン断層法(PET)を用いて,原発性眼瞼痙攣症例18例(男性5例,女性13例,平均年齢53.2±7.6歳)の脳内中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度を測定した。正常人19例(男性9例,女性10例,平均年齢50.3±9.2歳)をコントロールとした。PET画像は,Automated Medical Images Registration(AMIR)プログラム(Ardekani 1995)を用いて三次元的に個々のMRIに合致させた。各症例のMRIを見ながら,正常人および眼瞼痙攣症例全例に対し PET画像に関心領域(ROI)を設定した。ROIは,両側の視床,尾状核,被殻,島皮質,弁蓋部,一次体性感覚野に設定し,各部位のベンゾジアゼピン受容体密度を半定量し,各値は各症例の全脳平均の値で補正した。各部位の値について,複合T検定を用いて検定した(P<0.05/12=0.0041)。両側の島皮質,弁蓋部,一次体性感覚野に有意なベンゾジアゼピン受容体密度の低下がみられた。眼瞼痙攣はジストニアの一型と考えられており,ジストニアの病因として,GABA抑制系の異常(Levy 2002)や体性感覚の異常(Odergren 1998)が提唱されている。中枢性ベンゾジアゼピン受容体は,GABA_A受容体と複合体を形成しており,中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度の低下は,GABA抑制系の異常をもたらすと推測される。また,島皮質および弁蓋部は,視覚,体性感覚などの入力が存在し,二次の体性感覚野とも呼ばれている。そのため,島,弁蓋部および一次体性感覚野の中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度の低下によって,GABA抑制系の異常や体性感覚の異常が引き起こされ,それが眼瞼痙攣発症の一因である可能性が考えられる。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Measurement of ^11C-flumazenil binding in the visual cortexpredicts the prognosis of hemianopia2008

    • 著者名/発表者名
      Suzuki Y, Horie C, Kiyosawa M, et. al.
    • 雑誌名

      J Neurol Sci 268

      ページ: 102-107

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Glucose hypermetabolism in the thalamus of patients with essential blepharospasm.2007

    • 著者名/発表者名
      Suzuki Y, Mizoguchi S, Kiyosawa M, Mochizuki M, Ishiwata K, Wakakura M, Ishii K
    • 雑誌名

      Journal of Neurology (in press)

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] PETによる中枢機能画像2006

    • 著者名/発表者名
      鈴木幸久, 清澤源弘
    • 雑誌名

      眼科 48巻

      ページ: 1521-1528

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] PET画像でみる原因不明の視覚障害2007

    • 著者名/発表者名
      鈴木 幸久、堀江 長春、清澤 源弘、望月 學、若倉 雅登、石井 賢二
    • 学会等名
      第111回日本眼科学会総会
    • 発表場所
      大阪市
    • 年月日
      2007-04-20
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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