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骨形成機構におけるポリリン酸の作用および作用機構

研究課題

研究課題/領域番号 18791533
研究種目

若手研究(B)

配分区分補助金
研究分野 外科系歯学
研究機関松本歯科大学

研究代表者

内橋 隆行  松本歯科大学, 歯学部, 助教 (70397628)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
3,300千円 (直接経費: 3,300千円)
2007年度: 1,400千円 (直接経費: 1,400千円)
2006年度: 1,900千円 (直接経費: 1,900千円)
キーワード骨基質形成 / ポリリン酸 / ポリホスファターゼ活性 / 骨形成 / ポリリン酸ホスファターゼ
研究概要

本年度は、ポリリン酸の骨形成に対する作用につき培養細胞を用いた研究を中心に行った。マウス骨芽細胞前駆細胞株MC3T3-E1、軟骨前駆細胞株ATDC5に対して平均鎖長60のポリリン酸を作用させると、MC3T3-E1細胞では培養18日目、ATDC5細胞では培養21日目において、石灰化基質の形成が充進していることがアリザリンレッド染色にて示され、アルカリホスファターゼ活性の亢進がみられた。また骨基質蛋白であるオステオカルシン、オステオポンチン、I型コラーゲンの発現がmRNAレベルで増加した。このことからポリリン酸は骨基質形成を促進する作用を有することが示唆された。しかしながらリン輸送担体Na/Pi2やピロリン酸輸送担体ANKの発現は両細胞間で異なっていた。また、ポリリン酸の作用機構につき、放射性同位元素ラベルしたリンを用いた系で検討した。ポリリン酸添加2週後に、MC3T3-E1細胞ではポリリン酸添加群において、ATDC5細胞では双方の群で分解産物の生成が増加した。また分解産物を薄層クロマトグラフィーで展開した結果、分解産物としてオルソリン酸、ピロリン酸のほか、リン酸分子3以上のポリリン酸が検出された。
以上からポリリン酸の利用は骨形成細胞間で異なること、またポリリン酸は骨基質の形成においてexo-およびendo-polyphosphatase活性を持つ物質により分解されていることが示唆され、ポリリン酸の作用機構が明らかとなる可能性が示された。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Inorganic polyphosphate: a possible stimulant of bone formation.2007

    • 著者名/発表者名
      Hacchou, Y et. al.
    • 雑誌名

      Journal of dental research 86

      ページ: 893-897

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] Multidrug resistance-associated protein 7 expression is involved in cross-resistance to docetaxel in salivary gland adenocarcinoma cell lines.2007

    • 著者名/発表者名
      Hiroko Naramoto
    • 雑誌名

      International Journal of Oncology 30・2

      ページ: 393-401

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Refractory factors in head and neck cancer : ATP binding cassette transporters expressed in head and neck cancer cell lines.2006

    • 著者名/発表者名
      Takashi Uematsu
    • 雑誌名

      Oral Science International 3・2

      ページ: 72-83

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] ポリリン酸は骨形成を促進する2007

    • 著者名/発表者名
      内橋 隆行
    • 学会等名
      第25回日本骨代謝学会学術集会
    • 発表場所
      大阪国際会議場(大阪市)
    • 年月日
      2007-07-21
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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