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戦争期のメディア編成と文学-大正・昭和の言説分析

研究課題

研究課題/領域番号 18820026
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 日本文学
研究機関大妻女子大学

研究代表者

内藤 千珠子  大妻女子大学, 文学部, 講師 (20433708)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
1,860千円 (直接経費: 1,860千円)
2007年度: 930千円 (直接経費: 930千円)
2006年度: 930千円 (直接経費: 930千円)
キーワード文学一般 / 国文学 / 日本史 / メディア / 言語態分析
研究概要

近代日本が国民国家として成立し、定着してゆく過程で、どのような言説の論理が編成されたのか、戦争期のメディアの言語と文学的言語の関係に焦点を当てて考察しようとするのが、本研究の目的である。
科学研究費の交付期間内には、とくに第一次世界大戦前後を中心とする時期の日本語一次資料の収集を進める予定であるが、本年度は、大正初期の資料を集めた前年度に引き続き、大正期を中心にして、新聞・雑誌等のメディア言説、文学的言語、法的言語、学問的言語(人類学・民族学・民俗学・歴史学・教育学等)、衛生学・医学的言語、外交文書などの一次資料を収集・分析した。また、関係一次資料についてのデータ化作業を開始するとともに、韓国の研究者の助力も得て、韓国語の新聞資料を翻訳する作業にも着手した。
本年度は特に、新聞資料を中心に資料を集め、新聞連載小説を仲立ちとするかたちで、言説空間にいかなるかたちで明治期の論理との連続性、あるいは断絶があるのかを検証した。具体的には、天皇制をめぐる論理と、資本主義の論理が、帝国主義を不可視にしながら言説の論理を編成するさまを、徳田秋聲のテクストに焦点をあてるかたちで考察し、その成果を、新聞メディアの言語と徳田秋聲の文学作品との関連を明らかにするかたちで、論文にまとめた。大正期の言説論理の特徴として、明治期のように、「近代」「帝国」といった大次元の出来事を直接的に物語化するのではなく、いわば不可視の物語を構成しつつ、国民主義の論理が再編成されているという言説の様式を明らかにした。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (6件)

すべて 2008 2007 2006

すべて 雑誌論文 (5件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 帝国の養女-「あらくれ」のジェンダー構造2008

    • 著者名/発表者名
      内藤 千珠子
    • 雑誌名

      大妻国文 39号

      ページ: 89-106

    • NAID

      110006622448

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] 沖縄をめぐる記憶の壺-桐野夏生「メタボラ」2007

    • 著者名/発表者名
      内藤 千珠子
    • 雑誌名

      小説トリッパー 112巻31号

      ページ: 114-117

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [雑誌論文] メディアとしての『明暗』-引用される死のスキャンダル2007

    • 著者名/発表者名
      内藤千珠子
    • 雑誌名

      大妻国文

      ページ: 193-209

    • NAID

      110006283062

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 「春は馬車に乗って」-病と女性身体の表象2006

    • 著者名/発表者名
      内藤千珠子
    • 雑誌名

      横光利一の文学世界

      ページ: 59-67

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] 大逆事件と谷崎潤一郎-回帰するスキャンダルと『神と人との間』をめぐって2006

    • 著者名/発表者名
      内藤千珠子
    • 雑誌名

      日本近代文学 75集

      ページ: 75-86

    • NAID

      40015171451

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] 帝国の養女-徳田秋聲「あらくれ」をめぐって2007

    • 著者名/発表者名
      内藤 千珠子
    • 学会等名
      大妻女子大学国文学会
    • 発表場所
      大妻女子大学
    • 年月日
      2007-07-21
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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