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液晶配向場を用いた導電性高分子の配向制御

研究課題

研究課題/領域番号 18840028
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 生物物理・化学物理
研究機関京都大学

研究代表者

佐光 貞樹  京都大学, 理学研究科, 研究員(COE) (80432350)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,860千円 (直接経費: 2,860千円)
2007年度: 1,430千円 (直接経費: 1,430千円)
2006年度: 1,430千円 (直接経費: 1,430千円)
キーワード液晶 / 導電性高分子 / 配向 / ナノファイバー / 結晶化 / 蛍光
研究概要

前年度に実施した低分子液晶と導電性高分子の相溶性の検討結果に基づき、良好な相溶性を示すチオフェン骨格の導電性高分子とネマチック液晶の混合系を使用して実験を行なった。試料をポリイミドラビング膜付きガラス配向セルに導入し、高分子の偏光吸収スペクトルを測定した。等方相では吸収スペクトルに偏光異方性がなかったのに対して、ネマチック相では、液晶ダイレクタと入射光の偏光が平行方向のときの吸光度は垂直方向よりもはるかに大きくなり、明らかな偏光異方性を示した。この結果から、液晶配向場と高分子主鎖の配向の結合により、導電性高分子の主鎖が液晶ダイレクタと平行方向に向くことが明らかになった。さらに試料を冷却していくと、高分子主鎖が配向した状態から高分子の結晶化が始まり、その結果、液晶ダイレクタと垂直な方向に巨視的に整列した1次元フィブリル構造が得られた。原子間力顕微鏡を用いてこのフィブリル構造を観察し、10nm程度の太さのナノファイバーが1次元的に配向した状態で寄り集まってできていることを確認した。液晶溶媒を用いない系でも導電性高分子ナノファイバーの作製は可能であったが、大きな異方性比を有するナノファイバーは溶液中で絡み合ってしまうため、ナノファイバーの配向を制御する手法は実現されていなかった。ナノファイバーの特徴は1次元的な導電性高分子の高次構造にあるため、機能デバイスの作製にはナノファイバーの配向を制御する方法が必要不可欠である。本研究では機能性溶媒である低分子液晶に着目し、高分子主鎖の配向を揃えた状態で高分子の結晶化を引き起こし、液晶分子の配向を利用して高分子の高次構造(ナノファイバー構造)を制御することで、巨視的なスケールで1次元的に整列した導電性高分子ナノファイバーを得る手法を確立した。この手法を応用することで、ナノファイバーの大きな異方性を活用した電気・光学素子の構築が期待できる。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2008 2007

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Nanofiber preparation by whisker method using solvent-soluble conducting polymers2008

    • 著者名/発表者名
      Sadaki Samitsu, Takeshi Shimomura, Kohzo Ito
    • 雑誌名

      Thin Solid Films 516

      ページ: 2478-2486

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 高分子1本の導電性を測る-分子配線としての可能性を探る-2007

    • 著者名/発表者名
      下村武史、佐光貞樹、伊藤耕三
    • 雑誌名

      現代化学 2007年12月号

      ページ: 17-23

    • NAID

      40015708173

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Preparation and Characterization of Self-assembled conducting polymer nanofibers2007

    • 著者名/発表者名
      Samitsu Sadaki
    • 学会等名
      YITP Workshop 2007-New Frontiers in Colloidal Physics: A Bridge between Micro-and Macroscopic Concepts in Soft Matter-
    • 発表場所
      Kyodai-Kaikan, Kyoto (Japan)
    • 年月日
      2007-07-26
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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