• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

イネ果皮着色遺伝子の選抜マーカーへの利用とそのジーンターゲッティング

研究課題

研究課題/領域番号 18880037
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 育種学
研究機関独立行政法人農業生物資源研究所

研究代表者

雑賀 啓明  独立行政法人 農業生物資源研究所, 植物科学研究領域・遺伝子組換え技術研究ユニット, 任期付研究員 (20435613)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,740千円 (直接経費: 2,740千円)
2007年度: 1,370千円 (直接経費: 1,370千円)
2006年度: 1,370千円 (直接経費: 1,370千円)
キーワード遺伝子組換え植物 / ジーンターゲッティング / 選抜マーカー / バイオテクノロジー
研究概要

(1)抗生物質に代わる新しい選抜マーカーの作製
前年度までの研究により、GFPやアントシアニンといった可視的マーカーを利用することで抗生物質を利用せずに形質転換カルスを選抜することが可能なごとが示された。今年度は、GFPやアントシアニンを利用した可視選抜系の確立と効率の評価、及びGFP選抜によって得られた形質転換個体の解析を行った。
まず、アントシアニン選抜の材料となるインディカ稲品種カサラスを用いて、アグロバクテリウムを利用した迅速形質転換法の構築を行った。次に、GFPまたはアントシアニン蓄積を指標とした可視選抜実験を行い、その効率を評価したところ、抗生物質選抜では形質転換効率が50-80%であったのに対し、可視的選抜法では10-15%程度であった。さらに、GFP選抜によって得られた形質転換個体の解析を行った。その結果、GFP選抜によって得られた形質転換個体では、抗生物質選抜で得られた個体と比較してGFPタンパク質が10倍以上多く蓄積していた。以上の結果から、GFPやアントシアニンといった可視的マーカーは、形質転換細胞を選抜する指標として利用できるだけではなく、導入遺伝子の高発現個体を効率よく選抜するための指標として利用できる可能性が考えられた。
(2)ジーンターゲッティング(GT)による目的遺伝子の人為的改変
前年度は、DFR遺伝子に対するGT用バイナリーベクターを作製した。また、GTに成功したカルスを可視的に選抜するために35Sプロモーターで転写因子を発現させるコンストラクトを導入した日本晴、コシヒカリを作製した。今年度は、GT実験に用いる形質転換個体の選抜を行った。形質転換イネ150系統(日本晴、コシヒカリ各75系統)を解析し、T-DNAが1コピーで挿入されており、DFR遺伝子の発現が高い系統を日本晴6系統、コシヒカリ5系統を選抜した。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2008 2007

すべて 学会発表 (4件)

  • [学会発表] インディカ型イネ品種カサラスにおける高効率形質転換手法の開発2008

    • 著者名/発表者名
      雑賀 啓明
    • 学会等名
      第113回日本育種学会講演会
    • 発表場所
      明治大学
    • 年月日
      2008-03-29
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 可視選抜法による形質転換イネの作出2007

    • 著者名/発表者名
      雑賀 啓明
    • 学会等名
      第30回日本分子生物学会年会・第80回日本生化学学会大会
    • 発表場所
      パシフィコ横浜
    • 年月日
      2007-12-11
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] Visual selection of transgenic rice2007

    • 著者名/発表者名
      Hiroaki Saika
    • 学会等名
      The 5th International Symposium of Rice Functional Genetics
    • 発表場所
      つくば国際会議場含
    • 年月日
      2007-10-15
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
  • [学会発表] 可視的マーカーを利用した形質転換イネの選抜法2007

    • 著者名/発表者名
      雑賀 啓明
    • 学会等名
      2007年イネ分子遺伝学ワークショップ
    • 発表場所
      名古屋大学
    • 年月日
      2007-07-02
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

URL: 

公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi