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長寿遺伝子Sirt2による血管老化、血管障害抑制機構の角明

研究課題

研究課題/領域番号 18890056
研究種目

若手研究(スタートアップ)

配分区分補助金
研究分野 循環器内科学
研究機関東京大学

研究代表者

大田 秀隆  東京大学, 医学部・附属病院, 医員 (20431869)

研究期間 (年度) 2006 – 2007
研究課題ステータス 完了 (2007年度)
配分額 *注記
2,760千円 (直接経費: 2,760千円)
2007年度: 1,380千円 (直接経費: 1,380千円)
2006年度: 1,380千円 (直接経費: 1,380千円)
キーワードSirt 1 / アンチェイジング / 血管壁細胞老化 / 酸化ストレス / シグナル伝達 / eNos / p53 / 血管内皮保護作用 / Sirt1 / アンチエイジング / eNOS
研究概要

ヒト臍帯静脈由来血管内皮細胞の早期老化に対するSirt1抑制と活性化の影響を検討し、Sirt1阻害薬sirtinolおよびSirt 1 siRNAの処理により、10日目には、老化関連beta-galactosidase (SA-beta-gal)活性の増加、増殖の停止、大型化といった老化形質の発現が認められた。また、PAI-1発現の増加、内皮型NO合成酵素(eNOS)の活性低下がみられた。SirtinolおよびSirt 1 siRNAはHUVECにおけるp53のタンパク発現に影響することなくアセチル化を促進した。Sirt1阻害で老化形質を示したHUVECは、増殖因子刺激による細胞内シグナルも減弱していた。これらとは逆に、遺伝子導入によりSirt1を過剰発現させると、過酸化水素刺激で誘導したHUVECの早期老化形質はすべて抑制された。次に、Sirt1発現・活性を保持し、内皮細胞老化を抑制する薬剤を探索した。その結果、フォスフォジエステラーゼ3阻害薬のシロスタゾールが、eNOS活性とSirt1発現の保持を介して、過酸化水素刺激で誘導されるHUVECの早期老化形質を抑制することがわかった。これらの結果から、Sirt1は血管内皮細胞の老化を防ぎ、NO産生など内皮細胞機能の維持に作用すると考えられる。

報告書

(2件)
  • 2007 実績報告書
  • 2006 実績報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2007 2006

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Sirt1 modulates premature senescence-like phenotype in human endothelial cells.2007

    • 著者名/発表者名
      Ota H, Akishita M, Eto M, lijima K, Kaneki M, Ouchi Y.
    • 雑誌名

      J Mol Cell Cardiol. 43

      ページ: 571-9

    • 関連する報告書
      2007 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 血管内反細胞における長寿遺伝子SIRT1による細胞老化様形質の制御機構2006

    • 著者名/発表者名
      大田秀隆, 金木正夫, 小林貴, 他
    • 雑誌名

      第38回目本動脈硬化学会総会プログラム・抄録集

      ページ: 268-268

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [雑誌論文] Statins protect human aortic smooth rnuscle cells from inorganic phosphate-induced calcification by restoring Gas6-Axl survival pathway.2006

    • 著者名/発表者名
      Son BK, Kozaki K, Iijima K, Eto M, Kojima T, Ota H, et al.
    • 雑誌名

      Circ Res. 98(8):

      ページ: 1024-1031

    • 関連する報告書
      2006 実績報告書
  • [学会発表] PDE3阻害薬、シロスタゾールによる血管内皮premature senescence抑制作用メカニズム2007

    • 著者名/発表者名
      大田秀隆, 江頭正人, 飯島勝矢, 秋下雅弘, 大内尉義
    • 学会等名
      第39回日本動脈硬化学会総会
    • 発表場所
      大阪
    • 年月日
      2007-07-13
    • 関連する報告書
      2007 実績報告書

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公開日: 2006-04-01   更新日: 2016-04-21  

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