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FacebookやTwitterといったソーシャルメディア(以下SM)には、手軽に無料で利用できる、不特定多数に瞬時に情報を発信できるという利点がある。医療分野でもSMは利用されており、米国の医療機関ではSMが広報の手段として多く利用されているが、日本の医療機関によるSMの利用実態は明らかではない。本研究では日本の医療機関におけるSMの利用率、医療機関から発信されたSMの内容について調査を行った。
調査の対象は日本の保険医療機関と美容医療機関とした。またFacebook、Twitterを調査対象のSMとした。予備調査の結果から統計学的に必要サンプルサイズを300と推定し、病院と診療所それぞれ300の医療機関を無作為に抽出した。検索エンジンとSMの検索機能を用いて抽出された医療機関のSMアカウントが存在するか調査した。SMアカウントの有無とその医療機関の属性について統計学的に解析を行った。また、病院、診療所それぞれ300の医療機関によって発信されたSMのコメントを収集し、内容の分類と医療広告ガイドライン等との比較検討を行った。
病院のFacebook、Twitterの利用率はそれぞれ、24.3%(73/300)、4.3%(13/300)であった。診療所では、それぞれ6.3%(19/300)、3.7%(11/300)であった。病院で26.0%(78/300)、診療所で7.7%(23/300)の医療機関がFacebookかTwitterのいずれか、または両方のSMを利用していた。統計解析において、病院ではSMアカウントの有無と病床数、地域医療支援病院または特定機能病院で有意差を認めた。診療所ではSMアカウントの有無とウェブサイトの有無に有意差を認めた。病院、診療所ともに広報活動に関するコメントが多く、その割合は病院でFacebook 54.0%(724/1341)、Twitter 66.6%(382/574)、診療所でFacebook 58.4%(122/209)、Twitter 56.4%(186/330)であった。またガイドラインに抵触するおそれのあるコメントは、病院でFacebook 1.2%(16/1341)、Twitter 1.0%(6/574)、診療所でFacebook 3.2%(8/209)、Twitter 4.5%(15/330)であった。
日本の医療機関におけるSMの利用は少なくSMは主に広報活動を目的として利用されていた。医療機関によるSMのコメントに関して一部医療広告ガイドラインに抵触する可能性のあるコメントが含まれていた。
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