|
【目的】本研究では、私立・公立高等学校教員のメンタルヘルスに関連する要因とその構造を明らかにすることを目的とした。
【方法】長崎県内の私立・公立高等学校計11校の教員681名に、自記式無記名調査票を配布し郵送法で回収した。本研究のストレス反応は、精神的健康度(以下GHQ-12)をもって測定することとした。統計的手法には、Pearsonの積率相関係数、カイ二乗検定、重回帰分析などを用いた。
本研究は、研究者所属機関の倫理審査委員会の承認を受けて実施した。
【結果】回収票385票中、有効回答票370票(有効回答率54.3%)を分析対象とした。平均年齢46.3±10.4歳、男性71.6%、公立77.8%、非管理職93.2%、終身雇用84.1%、部活顧問あり81.9%、平日平均勤務時間705.4±77.0分、職場ソーシャルサポート平均値18.7±3.6点、ストレス対処能力(Sense of Coherence以下SOC)平均値60.1±11.5点、GHQ-12平均値13.9±5.3点であった。重回帰分析の結果、SOC(β=-.391、p<.0001)、職務内容ストレッサー(β=.260、p<.0001)、仕事裁量度の低さ(β=.099、p=.021)、職務満足度(β=-.088、p=.040)の順でGHQ-12に有意に関連していた。
【結論】職務内容ストレッサーや仕事裁量度の低さによって、高校教員の精神的健康が悪化することが示唆された。また、SOCの高さや職務満足度の高さは、精神的健康の悪化を抑制することも示唆された。これらのことより、高校教員の精神的健康度の維持・向上には、外的環境要因であるストレッサーの軽減や職場環境を改善する取り組みを積極的に推進すること、あわせてSOCや職務満足度といった、個人の内的要因を高めるサポートを行うことが重要であることが示唆された。
|
