研究課題/領域番号 |
18H00771
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分04020:人文地理学関連
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研究機関 | 奈良大学 |
研究代表者 |
岡橋 秀典 奈良大学, 文学部, 教授 (00150540)
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研究分担者 |
中川 秀一 明治大学, 商学部, 専任教授 (00298415)
後藤 拓也 広島大学, 人間社会科学研究科(文), 准教授 (00452798)
田中 健作 金沢大学, 人間科学系, 准教授 (20636469)
西野 寿章 高崎経済大学, 地域政策学部, 教授 (40208202)
宮地 忠幸 日本大学, 経済学部, 准教授 (40339354)
中條 曉仁 静岡大学, 教育学部, 准教授 (40432190)
作野 広和 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (50284146)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
14,040千円 (直接経費: 10,800千円、間接経費: 3,240千円)
2021年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2020年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2019年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2018年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
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キーワード | 山村 / 存立構造 / 経済基盤 / コミュニティ / 土地基盤 / レジリエンス |
研究成果の概要 |
日本の山村地域は、21世紀に入って、グローバル化や構造改革にともない大きく変動しており、山村問題の深刻化が認められる。このため、本研究は日本の山村の実態とその将来像について検討を行った。その結果、①山村の経済社会には大きな変動が認められた。産業においては、特に農林業における企業の参入と環境保全の動きが注目され、6次産業化に成果が見られた。コミュニティに関しては、地域運営組織の形成とともに伝統的な社会関係資本の衰弱が認められた。これらの考察から、山村の自律性の源泉となるレジリエンスへの注目が必要なことを指摘した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現代山村の近年の変化について、経済、社会、自然環境などの多方面からその実態を把握し、山村が周辺性と自律性の間で葛藤する事実を明らかにしたのは大きな学術的成果であった。また、それらの成果の上に立って、中長期的な地域の対応力として、新たにレジリエンスのもつ重要性を確認しえたことも学術的意義といえよう。最後に、定常型社会論と関連付けることで山村社会の将来像を明確にし、それを実現するための政策課題も示せたが、それらの社会的意義も大きい。
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