| 研究課題/領域番号 |
18H00774
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分04020:人文地理学関連
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| 研究機関 | 茨城キリスト教大学 |
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研究代表者 |
岩間 信之 茨城キリスト教大学, 文学部, 教授 (90458240)
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| 研究分担者 |
今井 具子 同志社女子大学, 生活科学部, 教授 (00393166)
田中 耕市 青山学院大学, 経済学部, 教授 (20372716)
浅川 達人 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (40270665)
駒木 伸比古 愛知大学, 地域政策学部, 教授 (60601044)
佐々木 緑 広島修道大学, 人間環境学部, 教授 (70401304)
池田 真志 拓殖大学, 商学部, 教授 (70555101)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
14,170千円 (直接経費: 10,900千円、間接経費: 3,270千円)
2022年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | フードデザート問題 / 食料品アクセスマップ / 食料品充足度調査 / 食料品充足率 / 食料品アクセス / 全国レベルでの食料品アクセスマップ / WEBアンケート調査 / コロナ禍 / 中年男性層 / 地理的要因 / 生活環境の悪化 / 食料品充足率調査 / 高齢者 / 外国人児童生徒 / 外国にルーツのある子ども / 健康被害 / 外国人集住地域 / 県庁所在都市 / 地方都市 / 外国人労働者世帯 / 農山漁村 / 外国人労働者 / 生活環境 / 大都市中心部 / 農漁村 / 食料品充足度 / 全国版アクセスマップ |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は，食品群充足度を加味した新しい食料品アクセスマップを，全国スケールで作成することにある。食品群充足度とは，店の品ぞろえを意味する。また，食料品アクセスマップとは，最寄りの店までの距離をもとに買い物利便性を算出した地図である。現行の食料品アクセスマップは生鮮食料品店を評価対象としており，コンビニやドラッグストアは基本的に除外している。また，各店舗の品ぞろえも考慮していない。そこで本研究では，大都市中心部や地方中心都市，地方都市，中山間地域などを事例に，全食料品店で食料品充足度調査を生鮮・加工別に実施した。そのうえで，食料品充足率を加味した新しい食料品アクセスマップを作成した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
食料品アクセスに関しては，これまでにいくつかの地図が作成されてきた。農林水産政策研究所が作成した食料品アクセスマップは，全国の買い物弱者（自家用車を所有せず，かつ自宅から500m以内に食料品店がない65歳以上高齢者）の規模と分布を算出している。この地図から，全国に380万人の買い物弱者が存在すると推測されている。こうした食料品アクセスマップは，全国の買い物弱者支援事業で活用されている。しかし現行のアクセスマップは，主に生鮮食料品店しか分析していない点，および店の品ぞろえを考慮していない点に課題が残る。本研究の地図は，こうした課題を改良したものである。そのため，学術的意義は大きいと考えられる。
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