研究課題/領域番号 |
18H00864
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07050:公共経済および労働経済関連
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研究機関 | 一橋大学 |
研究代表者 |
森口 千晶 一橋大学, 経済研究所, 教授 (40569050)
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研究分担者 |
井深 陽子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (20612279)
阿部 修人 一橋大学, 経済研究所, 教授 (30323893)
野口 晴子 早稲田大学, 政治経済学術院, 教授 (90329318)
稲倉 典子 四国大学, 経営情報学部, 准教授 (90845257)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
13,000千円 (直接経費: 10,000千円、間接経費: 3,000千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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キーワード | 肥満 / 価格指数 / 食品支出 / 長期推計 / 栄養素 / 栄養格差 / 健康格差 / 日本 / 家計調査 / 栄養 / 食品価格 / BMI / カロリー / 都道府県比較 / カロリー単価 / 栄養素単価 / 肥満と痩せ |
研究成果の概要 |
本研究では、食品支出データに栄養情報を結合して新たなデータベースを構築し、日本における地域別・世帯属性別の栄養素摂取量と栄養素価格の長期的推計を行った。そして、これらの推計を用いて、食品価格の変化が栄養摂取を通じて健康に与える影響に分析の光を当てた。その結果、①日本においても1970年代以降、エネルギーや脂質の実質価格が大幅に低下したこと、②児童の肥満度と特定の栄養素価格との間には有意な相関が見られること、また、③日本においても社会経済階層によって栄養摂取状況が異なる「栄養格差」が観察されるものの、階層間の差は比較的小さく、また長期的には縮小傾向にあること、を明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の革新性は、食品価格が食生活を通じて健康に及ぼす影響を分析するために、食品レベルではなく栄養素レベルの「栄養素価格指数」を新たに定義し、その推計法を確立した点にある。栄養素価格指数を用いることにより、食品の相対価格の変化が肥満や生活習慣病に与える効果をより厳密に分析することが可能となるだけではなく、世界各国の食品価格の変化を国際比較可能な価格指数として表現することが可能になる。高所得国の中でも例外的に肥満度の低い日本のデータを用いた実証分析は、21世紀のパンデミックとも呼ばれる肥満の決定要因に重要な示唆を与えるものであり、その社会的意義は大きい。
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