| 研究課題/領域番号 |
18H00884
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
犬塚 篤 名古屋大学, 経済学研究科, 教授 (30377436)
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| 研究分担者 |
山口 景子 名古屋大学, 経済学研究科, 准教授 (40801410)
山岡 隆志 名城大学, 経営学部, 教授 (70739408)
樋野 励 名古屋大学, 経済学研究科, 教授 (80273762)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2022年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 5,330千円 (直接経費: 4,100千円、間接経費: 1,230千円)
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| キーワード | サービス生産性 / 顧客参加 / customer leadership / 品質管理 / 顧客志向 / 心理的契約 / TQM / 共同生産 / 分散マネジメント / 顧客マネジメント / パーソナルセリング / サービス / 生産性 / リーダーシップ / 適応的販売 / 最適化 / タイミング |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題では，サービスの生産性向上に関する基礎原理の探求を行った。一連の研究を通じて，効率性の追求だけでなく，顧客志向など価値を高めることによる生産性向上も視野に入れる必要性があることが確認された。特に，生み出されるものが同質にはならないサービス業では，製造業のように提供者側の視点のみから生産性向上を考えることは不可能であり，プロバイダと顧客の双方の視点を含む必要があることが明らかになった。その上で，サービスの生産性向上の鍵となるのは，顧客によるサービスプロセスへの参画を作り込むことであり，その課題が大きく，入力の正確性，サービスコスト，サービス実現力の3つであると結論付けた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国では，超高齢化社会の到来によりサービスの受け手が増大すると同時に，少子化によってサービスの与え手が減少し，サービスの需給の一致が果たせなくなることが確実視されている。一方で，経営学においては，製造業を念頭においた生産性向上の原理が書き換えられておらず，今やGDP比で7割を占めるまで成長したサービス業に対する生産性向上の方法論が未だ提案できていない。サービスを中核とする産業経済への転換し，発展を遂げていくためには，サービス社会に向けた新たな生産性向上の原理の発見が不可欠である。
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