研究課題/領域番号 |
18H00903
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07090:商学関連
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研究機関 | 横浜国立大学 (2020) 筑波大学 (2018-2019) |
研究代表者 |
倉田 久 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 教授 (20508428)
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研究分担者 |
上市 秀雄 筑波大学, システム情報系, 准教授 (20334534)
岡田 幸彦 筑波大学, システム情報系, 准教授 (80432053)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
8,970千円 (直接経費: 6,900千円、間接経費: 2,070千円)
2020年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2019年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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キーワード | 小売 / 情報の価値 / サービスの過飽和 / RFID / モデル分析 / 顧客の多様性 / サービス科学 / 製販連携 / 小売業 / 店舗サービス / サービス / 過剰サービス / ICT / 顧客満足 |
研究成果の概要 |
過剰サービスを忌避する消費者が存在する状況下で顧客の特性を知ることの価値をモデル分析した.研究内容は主として以下の2点に要約できる:(1)顧客選好の多様性に関する情報の価値分析のためのモデル構築とその応用,(2)実際の店舗内での顧客情報の計測の実験的研究の実施. 更には顧客情報の価値の研究を,RFID等の最新鋭IT技術を導入か,もしくは伝統的で安易な経営工学(IE)技法の採用かという顧客特性把握のための技術導入の意思決定問題に発展させた.このITかIEかの選択は日本製造業が蓄積してきたものづくりノウハウを情報化社会で活用することを意味し, 小売オペレーション管理に新たな経営示唆を与えた.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義としては過剰サービス存在時の最適サービスの決定,顧客特性の把握手段の価値の分析という未開拓の領域に挑戦したことが挙げられる. 社会的な意義として,当初のモデル構築から発展して,高価かつ高精度の最新IT技術の導入か,安易で単純な伝統的経営工学手法(IE手法,例えばポカヨケ)の活用かの問題に到達したことである.これは高度情報化社会においても,日本製造業が長年培ってきたモノづくりの知識や経験を活用できることを意味する.安易にIT化を進めなくても,既存の技能で小売業の品質改善や公理化を実現できる可能性を示唆している.
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