| 研究課題/領域番号 |
18H00906
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分07090:商学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
清水 聰 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (40235643)
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| 研究分担者 |
赤松 直樹 明治学院大学, 経済学部, 准教授 (40758801)
齊藤 嘉一 明治学院大学, 経済学部, 教授 (50328671)
寺本 高 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 教授 (60609915)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
17,030千円 (直接経費: 13,100千円、間接経費: 3,930千円)
2020年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 7,670千円 (直接経費: 5,900千円、間接経費: 1,770千円)
2018年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
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| キーワード | インターネット / 意思決定プロセス / SNS / 効果測定 / 情報循環 / 新しい意思決定プロセス / 日本からのマーケティング / 循環型マーケティング / ネットの国際比較 / 日本発のマーケティング / アイカメラ / 実験 / クチコミ / 店頭 / ヘドニック / ユーティリタリアン / サンプリング / ソーシャルメディア / 新製品 / 情報感度 |
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| 研究成果の概要 |
いくつかの商品について、SNS上の話題が、潜在顧客に対してどの程度の影響力を持つのかを、実験調査した。その結果、まず商品に関しては、商品としてのパフォーマンスが高く、かつSNS上に発信できる何かしらにギミックを持っていること、その商品の良さを本当に理解できる人が発信しているかどうかが次に大事であること、発信した内容に影響を受ける人は、その発信された商品に興味があるだけではなく、発信者が自分との関係が近いと感じさせるものを持っていること、が明らかになった。またその発信された情報によって購入にまで至る人はそれほど多くなく、その他のプロモーションとの組み合わせが大事であることが分かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
消費者の包括的な意思決定プロセスの研究は、1960年代から1990年代にかけて盛んに議論されてきたが、それ以降は特に触れられないで今日に至っている。その間、消費者を取り巻く環境は、特にインターネットの登場で大きく変わり、今まで企業発信の情報で意思決定していた消費者が、SNSなどの消費者発信の情報を用いて意思決定するようになると同時に、ただ購入して終わるのではなく、そのようなSNSを不特定多数に発信できるようになってきている。本研究ではその社会の大きな変化が消費者の意思決定プロセスに与える影響を、実証的に確かめ、世界に発信していくことが、学術的、社会的な意義である。
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