| 研究課題/領域番号 |
18H00924
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
河村 則行 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (30234131)
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| 研究分担者 |
成 元哲 中京大学, 現代社会学部, 教授 (20319221)
松谷 満 中京大学, 現代社会学部, 准教授 (30398028)
木田 勇輔 椙山女学園大学, 文化情報学部, 准教授 (70760734)
丹辺 宣彦 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (90212125)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
7,800千円 (直接経費: 6,000千円、間接経費: 1,800千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 社会地図 / 集合的効力感 / 不利の集積 / 名古屋都市圏 / コミュニティ・ウェルビーイング / マルチレベル分析 / ウェルビーイング / 近隣効果 / 文脈効果 / 集合的効力 / 社会関係資本 / コミュニティ |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、主に国勢調査（2015年）のデータをもとに社会地区分析を行ない、名古屋の社会ー空間構造、居住分化の実態を明らかにした。そして、R・サンプソンの不利の集積や集合的的効力感の概念を参照にして、名古屋市の50小学校区の住民を対象に大規模な質問紙調査を実施し、個人の経済的地位などの個人属性に還元できない、地域レベルの変数の文脈効果をマルチレベル分析で検証した。分析の結果、不利の集積度が高い地区では主観的健康などウェルビーイングに関する評価が低い傾向にあること、集合的効力感の居住地平均が高い地区ではサポートネットワークの充実度など社会関係資本の指標が高い傾向にあることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義は、東京圏、大阪圏などの大都市圏の研究に比べて名古屋都市圏の研究が少ないなかで、その社会地区分析を行い、社会空間構造と居住分化を明らかにしたこと、大規模な質問紙調査のデータをもとにマルチレベル分析を行い、、ウェルビーイングに対する、不利の集積や集合的恋力感などの居住地レベルの文脈効果を明らかにしたことである。また、居住分化が相対的には緩やかであるとされてきた名古屋都市圏でも、ウェルビーイングやコミュニティ愛着において地区間格差が存在していることを明らかにしたことは、「見えない格差」の存在を示唆しており、地域の持続性を評価するうえで政策的な意義がある。
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