| 研究課題/領域番号 |
18H00936
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(B)
|
| 配分区分 | 補助金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
|
|---|
| 研究機関 | 中京大学 |
|---|
研究代表者 |
松田 茂樹 中京大学, 現代社会学部, 教授 (00706799)
|
|---|
| 研究分担者 |
竹ノ下 弘久 慶應義塾大学, 法学部(三田), 教授 (10402231)
佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953)
シム チュン・キャット 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (60721446)
ベ 智恵 桜美林大学, リベラルアーツ学群, 准教授 (90645219)
渡辺 秀樹 帝京大学, 文学部, 教授 (30114721)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
16,900千円 (直接経費: 13,000千円、間接経費: 3,900千円)
2021年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
2019年度: 5,850千円 (直接経費: 4,500千円、間接経費: 1,350千円)
2018年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
|
|---|
| キーワード | 少子化 / 結婚 / 子育て / 東アジア / パネルデータ / 教育 / 未婚化 / 国際比較 / 出生 / アジア / 出産 / 若年雇用 / ワークライフバランス / 価値観 / 雇用 / 仕事と子育ての両立 |
|---|
| 研究成果の概要 |
東アジア諸国は世界でもっとも少子化がすすむ地域である。本研究の目的は、欧州諸国の「第2の人口転換」と異なる視点から東アジア諸国の結婚・出生の変化を理論的にとらえた上で、出生率を引き下げている背景要因を実証的に分析することである。具体的な仮説は、①若年雇用の悪化、②高学歴化による教育コストの上昇、③仕事と子育て等の両立の難しさ、④脱物質主義と異なる価値観の変化、である。研究対象国は、日本および東アジアの主要国・地域である。中心的な研究方法は、パネルデータおよび独自調査のデータを使用した分析である。この研究でえられた知見を国内外の学術誌の論文や書籍としてまとめ、政策立案に生かせる情報を発信した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
私たちの研究の学術的独自性と創造性は次の2点である。第一に、日本および東アジアの少子化研究は欧州の少子化研究の理論枠組みを参考にしてすすめられてきたのに対して、本研究は東アジアの実態にそくした理論枠組みを提示したことである。第二に、東アジアの各国のマイクロデータ（特にパネルデータ）を用いて、出生率を引き下げている要因および国ごとの違いを実証的に分析したことである。
また、社会的意義は、現在各国において深刻な社会問題のひとつとなっている少子化の背景要因を分析して、少子化を克服するための必要な少子化対策の視点を示したことである。
|
