| 研究課題/領域番号 |
18H00937
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08010:社会学関連
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| 研究機関 | 京都産業大学 |
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研究代表者 |
伊藤 公雄 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (00159865)
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| 研究分担者 |
大束 貢生 佛教大学, 社会学部, 准教授 (20351306)
山中 浩司 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (40230510)
藤野 敦子 京都産業大学, 現代社会学部, 教授 (50387990)
多賀 太 関西大学, 文学部, 教授 (70284461)
大山 治彦 四国学院大学, 社会福祉学部, 教授 (70321239)
石井クンツ 昌子 お茶の水女子大学, 理事・副学長 (70432036)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
16,510千円 (直接経費: 12,700千円、間接経費: 3,810千円)
2020年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2019年度: 8,840千円 (直接経費: 6,800千円、間接経費: 2,040千円)
2018年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
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| キーワード | 男性性 / ジェンダー平等政策 / 男性政策 / 男性性のゆらぎ / ジェンダー政策 / 男性相談 / masculinity / DV加害者 / Caring Masculinity / ジェンダー平等 |
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| 研究成果の概要 |
近代社会の変容を男性性の危機という観点から、日本社会における「男性性のゆらぎ」について調査研究を行った。同時に、この「ゆらぎ」をめぐって、スウェーデン、イタリア、台湾などを対象に、国際比較に向けて調査研究を実施した。特に、ジェンダー平等の視点にたった男性対象の政策について、インタビューなどを実施し、研究内容を深めた。
研究の成果は、共著書「男性危機？国際社会の男性政策から学ぶ」（晃洋書房、2022年）などの形をとって公表されている（本書は、書評紙、経済雑誌などの書評でも高い評価を受けている）。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、これまでの日本社会における男性性研究の総合的な研究であり、高い学術的意義をもっている。と同時に、国際比較の視座から、男性対象のジェンダー政策の現状を明らかにした点においても、大きないみをもった研究と言える。
なお、本研究の研究成果は、日本における男性を対象にしたジェンダー政策という点で、多くの示唆を与えるものであり、研究成果の一部は、内閣府でのヒアリング対象となり、また、日本学術会議の男女共同参画についての提言（２０２０年）にも反映され、女性版骨太の方針（２０２２年）に男性相談が政策化されるなど、日本政府のジェンダー政策への影響とともに、社会的にも重要な意義を生み出した。
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