| 研究課題/領域番号 |
18H00959
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所) |
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研究代表者 |
倉岡 正高 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 研究員 (50596848)
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| 研究分担者 |
齊藤 ゆか 神奈川大学, 人間科学部, 教授 (20406747)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2020年度: 6,500千円 (直接経費: 5,000千円、間接経費: 1,500千円)
2019年度: 5,070千円 (直接経費: 3,900千円、間接経費: 1,170千円)
2018年度: 5,720千円 (直接経費: 4,400千円、間接経費: 1,320千円)
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| キーワード | 多世代 / 世代間交流 / 通いの場 / 居場所 / 多世代共生 |
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| 研究成果の概要 |
多世代型の居場所及びプログラムに関して、全国の466事例をレビューし、95の好事例に対して郵送調査を実施した。83事例の回答を分析した結果、多世代型の取組においては一定の活動頻度があることが継続年数の長さとの関係していることなどを明らかにした。また、28の好事例を対象にインタビュー調査を実施した結果、運営者が明確な活動のビジョンを持っていること、そこに通う人が他の参加者に何が出来るのかを意識して運営していること、情報の共有、改善点の検証が習慣化されていることなどが明らかになった。これらの結果をもとに多世代型の居場所づくりの研修プログラムと教材を制作し、現地研修やオンライン研修を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
多世代型の取組は近年増加はしているものの、全国の好事例に関する具体的な調査がなかったことから、コロナ禍直前の事例やそれら事例の傾向などについて実態が把握できたことは学術的な意義があると考えられる。また、介護予防・フレイル予防対策においても、通いの場や居場所の多様性が求められており、様々な世代が関わる居場所を地域の中で立ち上げたり、継続させる支援の必要性がある。そうした支援を担う専門職等の育成に必要な研修プログラムや教材が出来たことによって今後様々な自治体でそれらを活かした研修が展開されることが期待される。
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