• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

小中一貫校の総合的研究 -実践と制度に着目して -

研究課題

研究課題/領域番号 18H00981
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
審査区分 小区分09010:教育学関連
研究機関和光大学

研究代表者

梅原 利夫  和光大学, 現代人間学部, 名誉教授 (10130858)

研究分担者 山本 由美  和光大学, 現代人間学部, 教授 (00442062)
高坂 康雅  和光大学, 現代人間学部, 教授 (00555253)
金子 泰之  静岡大学, 教職センター, 講師 (00710641)
大日方 真史  三重大学, 教育学部, 准教授 (00712613)
岡田 有司  東京都立大学, 大学教育センター, 准教授 (10584071)
富樫 千紘 (米津 千紘 / 富樫千紘)  和光大学, 現代人間学部, 講師 (10803520)
佐貫 浩  法政大学, その他部局等, 名誉教授 (60162517)
金馬 国晴  横浜国立大学, 教育学部, 教授 (90367277)
御代田 桜子  松本大学, 教育学部, 講師 (60868199)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 交付 (2020年度)
配分額 *注記
8,710千円 (直接経費: 6,700千円、間接経費: 2,010千円)
2020年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2019年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2018年度: 3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
キーワード小中一貫校 / 学校制度 / 教育課程 / 心理学 / 教育行政学 / 学校間移行 / 学校統廃合 / 教育制度 / リーダーシップ / 自己有用感 / 発達心理学
研究実績の概要

心理学チームは、小中一貫校と非一貫校の児童・生徒(4年~中3)を対象に、リーダーシップ、精神的健康度、学習観などについての全国的な大規模アンケート(第1回目)を実施した。前回のレジリエンスを内容の特色とするアンケート調査とは、特に小学校高学年で従来、期待されているリーダーシップについて異なった指標を用いている。前回調査対象にはフィードバックを行い、さらにこのアンケート調査を依頼している。
また、教育課程、教育学チームとともに、前年A市で実施した一貫校と非一貫校の比較調査(約5千票)を分析し、心理学関係の学会で報告した。
地域事例研究チームは、東京都武蔵野市、広島県福山市、庄原市、岩手県紫波町などのケースについて調査研究を行った。東京都武蔵野市では、3年間継続された「義務教育学校」導入計画が白紙撤回された。当初、市内の全校を1中2小の「義務教育学校」に統合する計画であったが、市民の反対により、すべての小学校に中学校を併設する「義務教育学校」に方針転換した。しかし制度的に無理があり、意見交換会、各層へのアンケ―調査を経てこのような方針が決定された。
国際比較研究チームは、7月にシカゴの教師であるサラ・チエンバース氏を招聘し、岡山、広島、高知などでの交流会、学習会を行った。小中一貫校、統廃合計画がある地域で、先行的なシカゴの教員組合を中心にした地域の共同について学習することができた。2019年度のシカゴ訪問調査につながる内容となる。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

小中一貫校、非一貫校の児童生徒を対象とした大規模比較アンケート調査を順調に実施した。多くの件数を集約することができた。特にこれまで協力していただいた複数の自治体での参加対象校が増加し、新規参入の小中一貫校も出現した。特に新たな指標である「リーダーシップ」に着目した分析結果に期待している。
国内の調査研究も西日本を地域を中心に順調に進めている。さらにシカゴ市からサラ・チエンバース氏を招聘し比較研究をスタートされている。

今後の研究の推進方策

9~12月に第2回の大規模アンケート調査を実施する。前年度の結果と併せて縦断調査として分析を行う。2018年度の結果を各学校にフィードバックして、特徴的な事例については訪問調査を実施する。特に多くの学校が調査対象となっている自治体の訪問調査を8月に実施する。
9月に国際比較研究チームがアメリカのシカゴ市への訪問調査を行う。市内の学校が再編された実態について調査研究を行う。

報告書

(1件)
  • 2018 実績報告書

研究成果

(3件)

すべて 2018

すべて 雑誌論文 学会発表

  • [雑誌論文] 学校統廃合で広域化が進む学区域とマンモス校 -学校再編の実態と課題2018

    • 著者名/発表者名
      山本由美
    • 雑誌名

      住民と自治

      巻: 9月号 ページ: 9-1310

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • オープンアクセスとしている
  • [学会発表] 公立小中一貫教育における子どもの発達と適応 ーA市における施設一体型と連携型の比較を通して2018

    • 著者名/発表者名
      高坂康雅、岡田有司、金子泰之
    • 学会等名
      発達心理学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] 小中一貫校の総合的研究2018

    • 著者名/発表者名
      山本由美 岡田有司
    • 学会等名
      日本教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2020-08-26  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi