| 研究課題/領域番号 |
18H00982
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 大阪青山大学 |
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研究代表者 |
久田 敏彦 大阪青山大学, 健康科学部, 学長 (70135763)
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| 研究分担者 |
中山 あおい 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (00343260)
清永 修全 東亜大学, 芸術学部, 教授 (00609654)
熊井 将太 山口大学, 教育学部, 講師 (30634381)
高橋 英児 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (40324173)
吉田 茂孝 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60462074)
大村 眞依子 (渡邉眞依子) 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (60535285)
藤井 啓之 日本福祉大学, 経済学部, 教授 (70253044)
吉田 成章 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (70514313)
樋口 裕介 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (80587650)
辻野 けんま 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 准教授 (80590364)
高木 啓 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90379868)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
16,640千円 (直接経費: 12,800千円、間接経費: 3,840千円)
2020年度: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 5,460千円 (直接経費: 4,200千円、間接経費: 1,260千円)
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| キーワード | ポスト資質能力 / 公教育 / 日独国際共同研究 / 資質能力 / コンピテンシー |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、コンピテンシーベースで展開されている国際的なカリキュラム改革動向のなかで、日独国際共同研究の下で、ポスト資質能力・ポストコンピテンシーの公教育のあり方を、カリキュラム研究、福祉・インクルーシブ教育研究、教師教育研究という３つのセクションを関連づけて、明らかにすることにある。
この研究目的を遂行するために、本年度は、前半では、ドイツ教育改革に関する事前検討ならびにドイツ現地調査の内容などに関する整理を行い、後半では、ドイツ現地調査を実施するとともに、その結果を上記３つのセクションから考察した。
とくにドイツ現地調査では、ビーレフェルト実験学校を参観するとともに、カリキュラムづくり・授業づくり、校内の教師の研究と研修、教育のスタンダード化やPISAに対する学校見解などについてインタビュー調査を実施した。また、ビーレフェルト大学においては、教員養成の実際やシンクルーシブ教育の理論と実践に関するインタビュー調査を遂行し、さらに同大学で「日本の学校:最近の試みと展開」をテーマにしたラウンドテーブルを設けて研究交流を図った。また、「Blick ueber den Zaun」と称する学校連合に加盟している２校（Oberstufen-Kolleg Bielefelt, PRIMUS-Schule in Minden）や非加盟校の総合制中等学校（Gesamtschule Aspe）を参観するとともに、カリキュラムと学びに関する聞き取り調査を実施した。
本年度は、本研究の１年目に当たり、ポスト資質能力の公教育を考察する基本視座を明確にした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、ドイツ教育改革に関する事前検討ならびにドイツ現地調査の内容などに関する整理を前半で行い、後半ではドイツ現地調査を12月に実施する予定であった。しかし、後半のドイツ現地調査に関しては、ドイツの研究協力者・研究機関の都合により、当初予定を翌年３月に変更して遂行した。しかしながら、研究内容に関しては、おおむね当初の計画通りに進展した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策は、すでに提出した研究計画調書にしたがって研究を遂行することとなる。すなわち、2019年度は、前年度のドイツ現地調査の結果の総合的な検討を踏まえつつ、日独の公教育に関して、カリキュラム研究、福祉・インクルーシブ教育研究、教師教育研究の３セクションからさらに検討し、ドイツ現地調査としてはライプツィヒ大学の研究協力者への聞き取り調査とザクセン州の教育関係機関・学校への訪問インタビュー、ブレーメンとミュンヘンの学校・教師などへの聞き取り調査を実施する。また、2020年度は、ドイツの現地調査ばかりではなく、ドイツの教育研究者を招聘して、日本において公教育のあり方に関する共同研究会を開催する。最終年度にあたる2021年度は、以上の内容を精査し、研究報告書としてまとめる。
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