| 研究課題/領域番号 |
18H00984
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 青山学院大学 |
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研究代表者 |
耳塚 寛明 青山学院大学, コミュニティ人間科学部, 学部特任教授 (40143333)
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| 研究分担者 |
浜野 隆 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (00262288)
冨士原 紀絵 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (10323130)
垂見 裕子 武蔵大学, 社会学部, 教授 (10530769)
中西 啓喜 桃山学院大学, 社会学部, 准教授 (10743734)
蟹江 教子 宇都宮共和大学, 子ども生活学部, 教授 (50620522)
寺崎 里水 法政大学, キャリアデザイン学部, 教授 (70432028)
王 杰 (王傑) 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (80432037)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2021年度: 6,110千円 (直接経費: 4,700千円、間接経費: 1,410千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2019年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2018年度: 6,760千円 (直接経費: 5,200千円、間接経費: 1,560千円)
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| キーワード | 学力格差 / 社会経済的背景 / 学校外教育 / 就学前教育 / パネル調査 / 家庭環境 / 学校教育 / 追跡的研究 / 学校教育効果の検証 / 就学前環境 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題では、小学5年生から中学1年生までの児童生徒調査および保護者調査をそれぞれ2度実施した。加えて2021年度には、教師対象の質問紙調査も行った。これらに加え、調査市の教育委員会より小4（2018年）から毎年実施する追跡的学力データの提供を受けた。新型コロナウィルスの蔓延という想定外の事態も起こったが、学校現場からの理解と協力により、ほぼ計画通りのデータを構築することができた。ただし、教師や学校を対象とした現地のヒアリング調査の実施は難しく、大部分を見送ることとなった。研究成果の発信については4年間で、国際学会を含む複数の学会報告および学会誌への投稿を含む3本の論文を執筆した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の学力格差是正の実証的研究は次のような課題を残している。第一は、学校の継時的データの不足が挙げられる。近年、学力の追跡調査を毎年行うという意欲的な調査が散見されるが、教育心理学をベースとしたものであるため、子どもの家庭背景による学力格差への関心がやや手薄である。第二は、保護者の生活の変化への注目である。従来の研究では、児童生徒の出身家庭環境はある程度“固定的”なものとして分析に用いてきた。しかし、2020年から続く新型コロナウィルス流行の影響などを勘案すれば、保護者の社会経済的地位も変化している可能性がある。こうした保護者側の変化が児童生徒の学力に影響している可能性を検討する必要がある。
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