研究課題/領域番号 |
18H00998
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研究種目 |
基盤研究(B)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
研究代表者 |
杉崎 弘周 新潟医療福祉大学, 健康科学部, 教授 (30612741)
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研究分担者 |
上地 勝 茨城大学, 教育学部, 教授 (20312853)
物部 博文 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (30345467)
植田 誠治 聖心女子大学, 現代教養学部, 教授 (90193804)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
17,160千円 (直接経費: 13,200千円、間接経費: 3,960千円)
2021年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2020年度: 5,200千円 (直接経費: 4,000千円、間接経費: 1,200千円)
2019年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
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キーワード | 保健 / 授業 / 小学生 / 中学生 / 高校生 / がん教育 / 学校 / 児童 / 生徒 / 保健教育 |
研究成果の概要 |
調査研究によって、家族にがん経験のある子供の割合は約30%と推定され、家族にがん経験のある子供とそうでない子供には、がんに対する意識とがん検診の受診意図に差が認められた。全国調査の結果から、学校でがん教育が行われることを知っている保護者は11%にとどまったが、約73%の保護者が学校でがん教育が行われることに賛成していた。また、子育て世代のがん検診行動に関する要因も明らかになった。学校でのがん教育の推進を支援するため、がん教育教材の作成と評価を行い、がん教育を推進する教育委員会に提供した。これらの成果は、自治体のがん教育研修会や学術シンポジウムで発表して普及に努めた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
全国の児童生徒、保護者のがんについての意識等を明らかにし、これを応用して小学校、中学校、高等学校におけるがん教育の教材開発と実践研究を行った。様々な背景の子供とその家族に配慮したがん教育の実現、担当する教員の力量形成に寄与する成果を得た。
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