| 研究課題/領域番号 |
18H01095
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 (2020-2021)
国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター (2018-2019) |
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研究代表者 |
田島 美幸 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任講師 (40435730)
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| 研究分担者 |
藤澤 大介 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 准教授 (30327639)
岡田 佳詠 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 教授 (60276201)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
17,290千円 (直接経費: 13,300千円、間接経費: 3,990千円)
2021年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2019年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
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| キーワード | 認知症 / 認知行動療法 / 家族介護者 |
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| 研究成果の概要 |
本研究の目的は、①認知症家族介護者を対象とした認知行動療法プログラム（以下、CBT)の実施可能性の検討、②看護師等の支援者研修の実施と効果検討、③家族介護者向けの心理教育資材の開発である。研究期間中にCOVID-19が蔓延し、高齢介護者に対する介入研究の実施が困難になった。そこで、研究費の繰越を行い、感染拡大時にも継続的に提供可能な手段として遠隔ビデオシステム（Zoom等）を導入し、高齢介護者でも参加可能な方法を検討した。また、集団CBT、個人CBTの心理教材を開発して介入研究を実施した。支援者研修では、量的・質的な検討の結果、「看護師の認知変容」「看護師のアプローチの変化」が示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで認知症の家族介護者は、支援を必要としながらも、自らの支援にアクセスしにくい一群であった。本研究では、海外の大規模ランダム化比較試験によって有効性が確認された、複合的介入プログラムの日本版を作成し、地域包括ケアシステムで活用可能な集団CBTプログラム、COVID-19禍などで介護者の外出が制限される状況下でも、安定的に提供できるオンラインCBTプログラム等を開発して効果検討を行った。さまざまな心理的支援方法を提供することにより、介護者が自分のニーズに合った方法を選択できる可能性が高まると考えられる。
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