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気候変動による河川から海岸への土砂供給量変化を考慮した確率海岸線変化モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18H01538
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
審査区分 小区分22040:水工学関連
研究機関東北大学

研究代表者

有働 恵子  東北大学, 災害科学国際研究所, 准教授 (80371780)

研究分担者 竹林 洋史  京都大学, 防災研究所, 准教授 (70325249)
峠 嘉哉  東北大学, 工学研究科, 助教 (90761536)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
15,730千円 (直接経費: 12,100千円、間接経費: 3,630千円)
2021年度: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2018年度: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
キーワード土砂収支 / 汀線変化 / 土砂生産 / Cross-shoreモデル / 広域土砂収支 / 河川土砂動態 / RUSLE / PCR
研究成果の概要

砂浜は海岸線と並行・垂直方向の沿岸・岸沖漂砂および飛砂に加えて,山地から海岸への一連の土砂移動による河川からの土砂供給変化の影響を受けて変形している.特に河川からの土砂供給は沿岸漂砂に多大な影響を及ぼすことがわかっている.将来の気候変動の影響も含めた包括的な海岸管理を検討するためには,これらのモデルを結合し汎用的な長期砂浜予測モデルを開発することが必須である.本研究では,これらの各土砂動態モデルを構築して汀線変化モデルに組み込み,汀線・バーム・砂丘位置の推定が可能な将来長期予測モデルを開発した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

砂浜は,豊かな生態系を育み,レクリエーションの場を提供すると同時に,災害時には内陸部への水の侵入を抑制する減災機能を有する貴重な空間である.一方で,将来は気候変動による波浪特性変化や海面上昇等が予測されており,沿岸域に人口と資産が集積する我が国をはじめ世界の低平地で,海岸侵食に伴う高波や高潮等の沿岸災害の増大により重大な影響が生じると考えられる(IPCC,2013).現時点でも既にその兆候は顕在化しており,生態系や人間社会への影響が大きい砂浜侵食の長期予測技術を開発することはその適切な管理を行う上で重要な役割を果たす.

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実績報告書
  • 2019 実績報告書
  • 2018 実績報告書
  • 研究成果

    (15件)

すべて 2022 2021 2020 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (12件) (うち国際学会 2件、 招待講演 1件)

  • [国際共同研究] IHE Delft Institute for Water Education(オランダ)

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [雑誌論文] Climate change driven shoreline change at Hasaki Beach Japan: A novel application of the Probabilistic Coastline Recession (PCR) model2022

    • 著者名/発表者名
      Dastgheib Ali、Martinez Carolina、Udo Keiko、Ranasinghe Roshanka
    • 雑誌名

      Coastal Engineering

      巻: 172 ページ: 104079-104079

    • DOI

      10.1016/j.coastaleng.2021.104079

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] 半経験的Cross-shoreモデルの波崎海岸への適用に関する研究2021

    • 著者名/発表者名
      KATO Koshi、UDO Keiko
    • 雑誌名

      土木学会論文集B2(海岸工学)

      巻: 77 号: 2 ページ: I_613-I_618

    • DOI

      10.2208/kaigan.77.2_I_613

    • NAID

      130008113317

    • ISSN
      1883-8944, 1884-2399
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] RUSLEモデルと SDR式を用いた土砂生産量推定に関する研究2022

    • 著者名/発表者名
      葛城遥佳・有働恵子
    • 学会等名
      令和3年度 土木学会東北支部技術研究発表会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] 吉野川での砂利採取およびダム建設が河川の土砂動態に与える影響2022

    • 著者名/発表者名
      中原大輔・有働恵子
    • 学会等名
      令和3年度 土木学会東北支部技術研究発表会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] 日本国内における崖海岸侵食推定モデルの構築と精度の向上2022

    • 著者名/発表者名
      的場慧人・有働恵子
    • 学会等名
      令和3年度 土木学会東北支部技術研究発表会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] Development of economic evaluation framework for aptation to future beach loss2021

    • 著者名/発表者名
      Keiko Udo
    • 学会等名
      3rd JSCE-CCES JOINT SYMPOSIUM OF CIVIL ENGINEERING
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 国際学会 / 招待講演
  • [学会発表] 海岸における土砂移動と地形変化2021

    • 著者名/発表者名
      有働恵子
    • 学会等名
      日本地球惑星科学連合2021年大会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] 河川から海岸への土砂供給を考慮した砂浜消失予測に向けて2020

    • 著者名/発表者名
      有働恵子
    • 学会等名
      第28回海洋工学シンポジウム
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] CROSS-SHORE MODEL APPLICATION TO HASAKI BEACH, JAPAN:EVALUATION OF PARAMETER SETTINGS2020

    • 著者名/発表者名
      Koshi Kato and Keiko Udo
    • 学会等名
      Virtual International Conference on Coastal Engineering (vICCE2020)
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] CROSS -SHOREモデルの波崎海岸への適用およびパラメータ設定の評価2020

    • 著者名/発表者名
      加藤考志・有働恵子
    • 学会等名
      土木学会東北支部技術研究発表会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 令和元年台風第19号による阿武隈川から海岸への土砂流出解析2020

    • 著者名/発表者名
      小林誠・有働恵子
    • 学会等名
      土木学会東北支部技術研究発表会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 日本における崖海岸の侵食モデルの構築2020

    • 著者名/発表者名
      古谷仁・有働恵子
    • 学会等名
      土木学会東北支部技術研究発表会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 将来の河川から海岸までの土砂移動特性の変化2020

    • 著者名/発表者名
      竹林洋史
    • 学会等名
      第28回海洋工学シンポジウム
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 将来気候における降雨特性の変化と土砂生産量への影響推定2020

    • 著者名/発表者名
      峠嘉哉・有働恵子・風間聡
    • 学会等名
      第28回海洋工学シンポジウム
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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